ＪＡＦ（一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地：東京都港区、会長：矢代隆義、以下、ＪＡＦ）は、自動車運転中のスマートフォン操作の危険性について検証を行い、その結果を動画にまとめ、１２月１６日（金）よりホームページに公開した。
ＪＡＦでは以前より、歩行中や自転車運転時のスマートフォン（以下、スマホ）操作（いわゆる“ながらスマホ”）の危険性について実験し、注意喚起を行ってきたが、今回は、自動車を運転中のスマホ操作について実験を行い、その危険性を検証した動画となっている。
月別アーカイブ: 2016年12月
ブリヂストン、バス乗降時のバリアフリー化に貢献する正着性向上の共同研究成果を発表
株式会社ブリヂストン（本社：東京都中央区京橋、代表取締役ＣＥＯ 兼 取締役会長：津谷正明、以降、ブリヂストン）は12月16日、バス停車時に縁石とタイヤを接触させることにより乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性向上について、横浜国立大学、日本交通計画協会と共同研究を実施。今回、新たに「次世代正着縁石・路肩形状」を考案した。
Audi RS 3 LMS納車開始。ドバイ開催の24時間レース出走が車両の初お披露目に
カスタマーチームが参戦する最初のレースは1月中旬にドバイで開催
アウディAG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長：ルパート・シュタートラー、以下アウディ）傘下のAudi Sport GmbHは12月13日、最初の2台のAudi RS 3 LMSを本拠地ノイブルクで納車した。
ホンダ、東京オートサロン2017出展。F1からライフスタイル提案まで複数のコンセプトモデル登場
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、2017年1月13日(金)から15日(日)まで、千葉県の幕張メッセにて開催される「東京オートサロン2017」に出展する。
マツダ、防府工場で「CX-3」の生産を開始。グローバルに高まるSUV需要への対応を強化
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は、12月15日より防府第1工場（山口県防府市）においてコンパクトクロスオーバーSUV「マツダ CX-3」の生産を開始した。これにより、マツダはグローバルに高まるSUV需要に対する車両供給体制を強化していく。
東京海上日動火災保険とＮＴＴデータ、保険証券へのブロックチェーン技術適用に向けた実証実験を開始
東京海上日動火災保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北沢 利文、以下、東京海上日動）と、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩本 敏男、以下、NTTデータ）は、保険証券へのブロックチェーン技術適用に向けた実証実験を開始したと12月16日に発表した。
BASF、アルベマール社傘下の表面処理メーカー「シェメタル社」の買収を完了
BASF（本社：独・ラインラント＝プファルツ州ルートヴィッヒスハーフェン、取締役会会長兼CEO：クルト ボック、以下、BASF）は、アルベマール社がグローバルで展開してきた表面処理事業、シェメタル社（Chemetall、本社：ドイツ フランクフルト）の買収を完了した。
マツダ、東京オートサロン2017に新型「CX-5」「ロードスター RF」等を出品
「CX-5」、「ロードスター RF」の開発者によるトークセッションも実施
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は、2017年1月13日～15日に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催される「東京オートサロン2017」において、昨日予約受付を開始したクロスオーバーSUV新型「マツダ CX-5」、12月22日から発売する小型オープンスポーツカー「マツダ ロードスター RF」、およびこれらのカスタマイズモデルを出品する。
日産自動車、「第32回 日産 童話と絵本のグランプリ」大賞作品を出版
大賞2作品を、BL出版株式会社より出版。全国の公立図書館などに出版作品を寄贈
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は、2015年度に実施した「第32回 日産 童話と絵本のグランプリ」の大賞2作品を、BL出版株式会社より出版する。これら2作品は、12月16日より全国の書店に並び・販売される予定だ。
横浜ゴムの英国・タイヤ販社が「Tyre Safety Association Award」受賞
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）の英国のタイヤ販売会社であるYokohama H.P.T. Ltd.（YHPT）が、タイヤの安全啓発活動を通じてドライバーに空気圧点検や摩耗の確認などの実施を促す同国のNPOタイヤ安全協会から「Tyre Safety Association Award」を7月に受賞した。
DUNLOP「エナセーブ EC300＋」がトヨタ自動車の新型車「C-HR」に新車装着
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、12月から発売のトヨタ自動車株式会社の新型車「C-HR」に、環境タイヤDUNLOP「ENASAVE EC300＋」の納入を開始した。
｢フォルクスワーゲン倉敷笹沖｣12月17日（土）新規オープン
フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社（本社：愛知県 豊橋市、代表取締役：ティル シェア、略称：VGJ）と、フォルクスワーゲン正規販売店の契約を締結している DUO 岡山株式会社（本社： 岡山県岡山市、代表取締役社長： 梶谷 俊介）は、岡山県倉敷市に「フォルクスワーゲン倉敷笹沖」を新設し、12 月 17 日（土）から営業を開始する。
パイオニア、ドライバーの眠気を早期に検知・改善する「ドライバーモニタリングシステム」を開発
安心・安全運転のサポートシステムとして 2020 年以降の市場導入を目指す
自動運転社会に不可欠なキーテクノロジーとして、パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員：小谷 進、以下、パイオニア）は、ドライバーの眠気を心拍の変化から検知し、その覚醒レベルを振動で改善する「ドライバーモニタリングシステム」の開発を進めている。
パイオニア製サウンドシステムがLEXUS LCに標準装着
パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員：小谷 進、以下、パイオニア）が新開発した8チャンネルフルデジタルClass-Dアンプと12個のスピーカーで構成されたサウンドシステムが、トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）傘下ブランドの新型ラグジュアリークーペLEXUS LC（2017年春頃の発売予定）に標準搭載された。
ドトールコーヒーと東燃ゼネラル傘下のEMGマーケティング、ＳＳ業界初ドライブスルー型カフェ開設
株式会社ドトールコーヒー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：鳥羽 豊）と東燃ゼネラルグループのEMGマーケティング合同会社（本社：東京都港区 社長：廣瀬 隆史）は、ＳＳ業界初となるドライブスルー型カフェを併設した複合店「エッソエクスプレス市原五所サービスステーション」＆「ドトールコーヒーショップ エッソ市原五所店」を出店した。
ロールス・ロイスの象徴と云える「スピリット・オブ・エクスタシー」 誕生の物語を自らが動画で公開
ラグジュアリーブランド、ロールス・ロイスによる動画配信シリーズ第一弾は「スピリット・オブ・エクスタシー」の物語
ロールス・ロイス・モーター・カーズ（本社：英ウェスト・サセックス州グッドウッド、ＣＥＯ：トルステン・ミュラー・エトヴェシュ）は同社として初となる、自らのブランドを紹介するデジタルコンテンツを日本語字幕版で公開した。
https://www.youtube.com/watch?v=8236KNRTqgw
MEGA WEB、12月15日(木)から新型車「C-HR」特別展示・試乗を開始
トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）では12月14日(水) の新型車「C-HR」発表に伴い、2016年12月15日(木)～2017年3月末の期間に於いて特別展示および試乗機会の提供を行っている。
「ユーカーパック」中古車買取店1,000店突破を記念しイメージキャラクターにローラさんを起用
中古車売買の仲介事業を行うUcarPAC株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中谷 圭吾、以下 ユーカーパック）は、ユーカーパックの自動車買取サービスの中古車買取店1,000店突破と、2017年1月からサービス対象エリアを日本全国に拡大することが決定したことを記念し、モデルでタレントのローラさんをイメージキャラクターに起用する。
日産エクストレイル、リコールの届出。制動装置（ＡＢＳアクチュエータ）の不具合、計１８.１１８台
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）から平成２８年１２月１５日、国土交通大臣に対して、先の８月２４日に発表したセレナについて、制動装置（ＡＢＳアクチュエータ）に関して下記の通りリコールの届出があった。 続きを読む 日産エクストレイル、リコールの届出。制動装置（ＡＢＳアクチュエータ）の不具合、計１８.１１８台
住友ゴム工業、2017年1月から米国テクニカルセンターが稼働。開発体制を整え欧米事業の拡大へ
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、先のグッドイヤー社の提携解消を契機に米国内に於けるタイヤ市場の拡大を目指していた。
そこで当地の顧客ニーズを積極的に取り入れた商品開発を行うため、かねてより開設準備を進めていた「米国テクニカルセンター」を、いよいよ2017年1月から本格稼働させる。
