マツダ（ 本社所在地：広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO：毛籠勝弘 ）は10月8日、塗装の技術・材料開発を介した環境負荷の低減、社会インフラの効率的な維持管理、製品の長寿命化を通じた社会課題解決への貢献などを目指し、「塗膜耐食性評価サービス」の事業化に向けた本格的な事業性検証の実施に乗り出した。

また同事業化にあたり他業界への展開を視野に2025年11月12日（水）～14日（金）に幕張メッセで開催される第8回塗料・塗装設備展-COATING JAPAN-への出展を予定している。

マツダの塗膜耐食性評価技術の特徴は以下の通り

ちなみに従来の一般的な塗装部品で防錆性能を測定するには、専用試験機の中で数カ月以上掛けて、実際の錆を発生させ、目視で劣化状況を評価する方法が一般的だった。

 

しかしマツダは、2017年に短時間かつその場で塗装部品の防錆性能を評価できる評価法を業界で初めて実用化し、塗膜の耐食性を「数分～数十分間」で、「定量的」に評価できる、「持ち運び可能」な測定器を開発した。

その仕組みは、測定器で測定したデータがクラウドに自動転送され、クラウド上のソフトウエアで分析が行われ、その結果をPCなどのデバイスに提供するというもの。

これにより、試験期間の長さ、目視による基準のばらつき、実環境下での測定の難しさといった従来の課題を解決できるという。

なお、こうした技術系サービスは、長年の自動車製造に係る〝ものづくり〟に於いて、同社が独自に獲得したノウハウをベースとしており、これはマツダならではの独自のものとなっている。

そこでマツダは、この技術サービスを他業界に展開することで、塗装の技術・材料開発での環境負荷の低減、社会インフラの効率的な維持管理、製品の長寿命化に貢献したい考えだ。

例えば塗料・塗装部品開発では、塗料の試作、再試験回数の削減により、原材料やエネルギーの使用量が減ることが確認されている。

また橋梁や鉄塔などの社会インフラ分野では、塗膜の劣化状態が不明のまま、一定の期間が経ったら保全を実施する手法が広く行われてきたが、塗膜の状態を確認の上、適切なタイミングでの保全を実施できるようになる。

同技術サービスの事業化に向けた計画は以下の通り

現在、マツダは事業化に向けて、協力企業から提供を受けたサンプルを独自の診断技術で評価し、その結果を報告書として納品する受託型サービスの事業性検証を行っている。

写真は、マツダが開発した塗膜耐食性評価での専用測定器（サイズ：350×260×100mm）

今後は、2026年に受託型評価サービスとして事業化、および将来的にはクラウドを活用したSaaS型サービス*の提供を目指す。

マツダでは、「自動車の開発・製造で培ってきた独自技術を活かし、自動車産業の垣根を超えて、企業や自治体が抱える社会課題の解決に貢献してまいります」と話している。

塗膜耐食性評価サービス公式サイト：https://newbiz.mazda.com/coating

第8回塗料・塗装設備展-COATING JAPAN-　弊社出展情報
・ブース番号： 46-33
・紹介ページ
https://www.material-expo.jp/tokyo/ja-jp/search/2025/directory/details.%E3%83%9E%E3%83%84%E3%83%80%E6%A0%AA.org-53859292-9f67-48e2-9056-7f4934626d03.html#/

同事業性検証に関する問い合わせ先は以下の通り
coating_contact@mazda.co.jp