ネパールの地震被害に対する支援について
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ自動車）および豊田通商株式会社（本社：名古屋市中村区、社長：加留部淳、以下、豊田通商）は、4月27日、ネパール中部で発生した大地震の被災地に義援金1000万円を拠出すると発表した。
義援金は、支援活動を行う特定非営利活動法人「ジャパン・プラットフォーム」（所在地：東京都千代田区、共同代表理事：有馬利男・木山 啓子）を通じて寄付される。
トヨタ自動車のWebサイトに掲載された、トヨタ自動車ならびに豊田通商のコメントは以下の通り。豊田通商のWebサイトにおいても同様のお見舞い文が掲載されている。
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2015年４月25日にネパール西部で発生したマグニチュード7.8の地震により亡くなられた方々に謹んでお悔やみを申し上げますと共に、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
トヨタ自動車株式会社および豊田通商株式会社は、特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォームを通じて、被災地に対し総額1,000万円の義援金を拠出することを決定いたしました。
被災地の一日も早い復旧をお祈り申し上げます。