東洋ゴム工業、持続可能な天然ゴム経済実現に向けた活動の趣旨に賛同


天然ゴムが持続可能な資源であるための活動

東洋ゴム工業株式会社(本社:大阪市、社長:清水隆史)は、国際ゴム研究会(International Rubber Study Group、以下“IRSG”)が提唱する天然ゴムを持続可能な資源とするためのイニシアチブ、Sustainable Natural Rubber Initiatives(SNR-i)の趣旨に賛同し、同活動に参画していく自主宣言を行った。

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同イニシアチブは、環境保全や人権問題に対する社会的要請が高まっていくなか、天然ゴムのサプライチェーンを対象として、経済・環境・社会の三要素が調和した持続可能な天然ゴム経済の実現をめざした活動のひとつ。

IRSGが同活動を立ち上げ、天然ゴムのサプライチェーンにおける生産から消費にいたる領域を対象として、下記の5つの指針を設定しており、賛同する企業・組織などがこれらに資する自主的な活動と継続的な改善を推進している。

1. 生産性改善の支援
2. 天然ゴム品質の向上
3. 森林の持続可能性支援
4. 水の管理
5. 人権と労働権の尊重

上記項目に対して、当社は天然ゴムを使用するタイヤメーカーとして賛同し、同活動に参画するため、自主宣言したもの。

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東洋ゴムグループでは、「CSR方針の重点テーマに『取引先との協働』を掲げ、『東洋ゴムグループCSR調達ガイドライン』を策定し、お取引先さまへ展開しています。

SNR-iへの活動参画を通じて、サプライチェーン全体でCSRへの取り組みを強化し、持続可能な天然ゴム経済の実現に貢献していきます」と述べている。

※国際ゴム研究会(IRSG)は天然ゴム及び合成ゴムの生産国、及び、消費国の政府で構成される政府間組織。