住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下、SRI）は、8月29日の取締役会で、傘下のスポーツ事業の統合を発表した。
具体的には、同社のスポーツ事業子会社であるダンロップスポーツ株式会社(以下、DSP)と、海外での「ダンロップ」ブランドのスポーツ用品事業、そしてライセンス事業等を行うダンロップインターナショナル株式会社(以下、DICL)を、それぞれSRIに合併することで、グループのスポーツ事業を統合した。
SRIによるDSPの合併は、2018年1月1日をもってDSP株主に対しDSPの普通株式1株に対して、SRIの普通株式0.784株を割り当てる。
またSRIとDSPの合弁会社であるDICLの合併は、まずDICL株式のDSP持分(33.3％)を、SRIが2017年12月28日に取得し完全子会社化したうえで、2018年1月1日をもって合併する。
なおDSP株主に割り当てるため、SRIは自己株式の取得についても同日の取締役会で決議済。取得期間は2017年9月8日から同年12月22日までで、取得する株式総数の上限は910万株、取得価額総額の上限は210億円となる。
これらスポーツ事業の統合は、SRIの持つ資金力や材料、研究部門などの経営資源を活かすこと。
DSPの持つスポーツ事業に精通した人材と経営資源を、「ダンロップ」ブランドの価値向上及びスポーツ事業の拡大に活用するために実施される。
統合後のスポーツ事業は、これまで培ってきた「ゼクシオ」、「スリクソン」及び「クリーブランドゴルフ」といったブランドに、全世界で展開が可能になった「ダンロップ」ブランドを加え、展開地域及び取扱い種目等の事業ドメインを拡大していく。
さらに、住友ゴムグループの経営資源を生かしたブランド投資によりスポーツ事業の拡大を加速することで、スポーツ業界におけるプレゼンスを高めていく。
また同社によると、スポーツ事業による「ダンロップ」ブランド価値の向上は、同じ「ダンロップ」をメインブランドとするタイヤ事業の拡大・発展にも有用であるとしており、住友ゴムグループの長期ビジョン「VISION 2020」達成にも貢献するとしている。