搭載比率目標発表に加え、安全支援技術「Toyota Safety Sense」、「ICSの」事故低減効果も公表
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田 章男、以下トヨタ）は、安全支援技術「Toyota Safety Sense」、「ICS」の事故低減効果を公表した。
これは同社の安全支援技術「Toyota Safety Sense」と「インテリジェントクリアランスソナー（ICS）」の組み合わせによる事故低減効果で約9割の追突事故低下につながったとするもの。
この詳細は、公益財団法人 交通事故総合分析センター（ITARDA）の事故データを基に、トヨタが独自算出したもので、個々の追突事故発生について洗い出したところ、Toyota Safety Sense搭載車は非搭載車に対して約5割減を記録。
また、Toyota Safety Sense PとICS双方の搭載車においては非搭載車に対し、約9割減という結果を得ていると云う。
ちなみにこの追突事故調査結果に伴う”事故発生率は、事故件数を走行台数（販売台数を販売時期をもとに換算）で割り、算出した。※対象車種は、プリウス。調査期間は2015年12月-2016年12。調査対象は約24万7000台うちToyota Safety Sense Pのみ搭載車は約8万4000台。Toyota Safety Sense PとICS搭載車は約12万1000台となる。
なお、Toyota Safety Sense PおよびICSを搭載する車両は、経済産業省、国土交通省など政府が官民連携で推奨する安全運転サポート車のうち、高齢運転者に特に推奨する「セーフティ・サポートカーS（通称サポカーS）」の「ワイド」に相当する。
これを踏まえトヨタでは、実際の安全性向上に効果のある、Toyota Safety SenseとICSとを組み合わせて装着する車両の設定を、2018年度末までにコンパクトカーも含め、販売車両全体の約9割まで拡充していく。
また併せて同社では、安全技術の今後の更なる普及と共に、同社が推し進める顧客への啓発活動である「サポトヨ」を全国で推進する。
この「サポトヨ」とは具体的には、全国のトヨタ販売店と連携して、今年より販売店の店頭で実施しているICS体感試乗会等のことで、今後は同活動のさらなる拡大を図るとする。
加えて、これまでメーカー主導で行ってきたToyota Safety Senseの自動ブレーキ体感においても、販売店独自開催による実施拡大を予定している。
いずれの対応に於いても販売店スタッフには、ライセンス取得制度を設け、安全な運営と顧客への適切な説明を徹底。より多くの顧客に対して体感を拡散していくことで、安全機能の正しい理解へと繋げでいく構えだ。
なお、ICS体感試乗に関しては、まず年内に全国のトヨタ販売店280社で実施可能な体制とし、2018年6月までには、ICS体験試乗用のスペースを確保できる店舗全てでの実施を目指す。
この他の交通安全啓発活動についても、事故調査・原因解析・対策技術の開発・商品化を一連のループとして取り組み、真に安全なクルマ作りにつなげる「クルマ」への活動に加え、ドライバーや幼児向けの交通安全啓発活動といった「人」への活動。
ITSへの取り組みをはじめとする「交通環境」への活動を含め、三位一体で取り組むことが必要であるため、トヨタでは「交通事故死傷者ゼロ」の究極の目標に向け、「人・クルマ・交通環境」の三位一体の取り組みを、引き続き推進していくとしている。