世界各国に点在するフォルクスワーゲン（ＶＷ）乗用車ブランドの車両工場群は、先のコロナ禍による影響を撥ね除け順次、世界生産体制の再構築へと動き出す。（坂上 賢治）
まず同社は、中国へ車両生産用の部品を供給するべく、４月６日から独ニーダーザクセン州ブラウンシュバイク工場と、ヘッセン州カッセル工場で段階的な部品生産工程に入っており、これに続いてニーダーザクセン州ザルツギッター工場、ザクセン州ケムニッツ、ハノーバーのコンポーネント工場。さらに４月１４日からはポーランド工場での工場稼働を再開させてきた。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
デンソー、量子コンピュータを使う新型コロナ研究をサポート
カナダの量子コンピュータ開発企業であるディー・ウェイブ・システムズ（D-Wave Systems Inc.：本社：ブリティッシュコロンビア州、CEO：アラン・ブラッツ）は目下、自社開発した量子コンピュータを用いたクラウドサービス「Leap2」を世界に向けて展開している。そんな同社は今回、このソリューションを活用して、新型コロナウイルスの研究を行う企業や団体に対して、クラウドサービスの無償利用を促すプロジェクトを開始した。（坂上 賢治）
またプロジェクト始動に併せて同社は、過去に同社サービス利用の実績を持つ法人に対し、技術・運用面での支援を呼び掛け、これを受けた株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二）は3月31日、同プロジェクトへの参加を表明した。
三菱ふそうの燃料電池トラック、20年代後半までに量産化
三菱ふそうトラック・バス（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：ハートムット・シック、以下MFTBC）は3月26日、CO2排出削減を通じた環境への取り組みをさらに加速させる。
具体的には、来る2039年迄に日本国内に投入する全ての新型車両を、走行時にCO2を全く排出しないCO2ニュートラル車にしててく計画を発表した。この取り組みに伴い、燃料電池トラックの量産化を2020年代後半までに開始する。（MOTOR CARS ＆ NEXT MOBILITY編集長、坂上 賢治）
ＧＬＭ、自社製ＥＶに８００ＶのＳｉＣインバータ搭載へ
香港ウィ・ソリューション・リミテッド（We Solutions Limited 
ちなみにこのＧＬＭ設立の経緯は、京都大学大学院卒の小間裕康氏が２００９年に、同大学の松重和美教授（現・名誉教授）が率いてコムス（トヨタ車体製）などをベースに開発・推進していた「京都電気自動車プロジェクト」に参画したことが切っ掛け。
この時期に前後して登場した 続きを読む ＧＬＭ、自社製ＥＶに８００ＶのＳｉＣインバータ搭載へ
日産自動車、2020年モータースポーツ活動概要
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：内田 誠 以下、日産）とニッサン・モータースポーツ・インターナショナル株式会社（本社：神奈川県横浜市鶴見区、社長：片桐 隆夫 以下、ニスモ）は2月16日、日産グローバル本社ギャラリーでファンイベントを開催し、日産/ニスモの2020年のモータースポーツ活動概要を発表した。
https://youtu.be/fJt6qkgB-oA
日本交通とディー・エヌ・エー、タクシー配車アプリ事業を統合へ
新体制は10万台規模に、さらなる事業展開を加速
日本交通ホールディングス傘下の日交計算センター（1977年設立）を「JapanTaxi（ジャパンタクシー）」に社名変更して（2015年）以来、新たに立ち上げた〝タクシー配車アプリ事業を率いてきた川鍋 一朗氏（日本交通会長／JapanTaxi社長）は来る4月1日を目処に、インターネット関連企業のディー・エヌ・エー（CEO：守安 功、以下 DeNA）と同事業の統合で合意した。（坂上 賢治）
この取り組みを介して両社は、互いのMaaS（Mobility as a Service）事業を強力に推し進めていく。また日本交通側は〝将来のタクシー産業を安定させていく〟こと。さらには未来の自動運転車時代を踏まえて、〝異業種との仲間づくりを、より一層加速させたい〟意向があるものと見られる。 続きを読む 日本交通とディー・エヌ・エー、タクシー配車アプリ事業を統合へ
東京オートサロン２０２０、幕張メッセで今年も開幕
２０２０年は、過去最多の来場者３３万６,０６０人（前回比１０１.６％）を達成
１９８３年に「東京エキサイティングカーショー」としてスタートし、８７年のタイトル変更に伴い現名称となった東京オートサロン２０２０（TOKYO AUTO SALON2020／主催：東京オートサロン実行委員会／東京都新宿区）が今年も１月１０日の金曜日に開幕した。（坂上 賢治）
トヨタ、東富士のスマートシティ建設をＣＥＳ２０２０で宣言
トヨタ自動車（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田 章男）は米国時間の1月6日、米国ネバダ州ラスベガスで開催するCES 2020（開催期間、1月7日～10日）に先駆け、あらゆるモノやサービスがつながる実証都市「コネクティッド・シティ」のプロジェクト概要を発表した。（坂上 賢治）
いすゞとＡＢボルボ、商用車分野で戦略的提携へ
いすゞ自動車株式会社（本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下いすゞ）とスウェーデンに本拠を置くＡＢボルボ（ＡｋｔｉｅＢｏｌａｇｅｔ ＶＯＬＶＯ／本社：ヴェストラ・イェータランド県イェーテボリ、ＣＥＯ：マーティン・ルンドステット）は、商用車事業の戦略的提携に向け両社で覚書を締結した。（坂上 賢治）
この戦略的提携の第一弾として両社は、日本およびアジア地域での事業を強固にしていくことを目的に、ＡＢボルボが保有するＵＤトラックス株式会社（以下ＵＤ、旧・日産ディーゼル工業）と、ＵＤブランドで海外展開している事業を、いすゞ側に譲渡するための手続きを開始する。
独アウディe-tron（イートロン）、改良＆車種ライン拡大
独・アウディAG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、暫定取締役会長兼CEO：アブラハム・ショット）は欧州時間の2019年11月、アウディ初の電気自動車「Audi e-tron」に技術改良を施した。
日産自動車、次世代生産技術の本格導入を目指す
日産自動車は11月28日、次世代のクルマづくりに対応した革新的な生産技術を国内外の工場に導入すると発表した。まず栃木工場に330億円を投じ、新型車立ち上げにあわせ2020年から新たな生産技術によるクルマづくりを稼働させる。（佃モビリティ総研・松下 次男）
次世代のクルマづくりに対応した「ニッサン インテリジェント ファクトリー」を導入
モービルアイと中国NIO、レベル4自動運転車の開発で協業
2017年10月にインテルによる買収で子会社となったイスラエルのモービルアイは今秋、業績改善の兆しが見え始めた中国のプレミアムEVメーカーのニオ（NIO／上海蔚来汽車）とレベル4自動運転車の開発で協業すると発表した。（坂上 賢治） 続きを読む モービルアイと中国NIO、レベル4自動運転車の開発で協業
東京モーターショー２０１９、来場者１３０万人を記録
２０１９年の１０月２４日（木）から１１月４日（月・休）までの延べ１２日に亘って、一般社団法人 日本自動車工業会（所在地：東京都港区、会長：豊田章男）こと「自工会」が開催した「東京モーターショー２０１９」が閉幕した。（坂上賢治）
ホンダ、ミラノショーで新ファイアーブレード世界初公開
本田技研工業株式会社の英国現地法人であるホンダモーターヨーロッパ・リミテッド（本社:バークシャー州ブラックネル 社長:井上 勝史）は現地時間2019年11月4日、イタリア・ミラノで開催されるEICMA 2019（ミラノショー、プレスデー：11月5～6日、一般公開：11月7日～10日）で新ファイアーブレードのワールドプレミアを実施した。
日の丸自動車興業、２階建て新構造バスの初導入へ
日の丸自動車興業株式会社（本社；東京都文京区 代表取締役社長 富田浩安）は11月1 日、日本国内初導入の2階建てオープンバスの新型車両の採用を発表した。
トヨタ、欧州でＧＲスープラＧＴ４の販売へ
トヨタ自動車（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田 章男）傘下の「TOYOTA GAZOO Racing（トヨタガズーレーシング）」は、レース専用車両の「GR Supra GT4（ＧＲスープラＧＴ４）」の販売を2020年3月から開始する。
デンソー､国交省方針を受けドローンによる橋梁点検事業を始動
株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は、デンソーが開発した産業用UAV（無人航空機、Unmanned Aerial Vehicle）を活用した橋梁点検サービス事業を2019年10月から開始する。
伊Yape社、独空港でロボット車両による配送実験を開始
イタリアのe-Novia傘下会社が開発を手掛けた最新AI搭載の陸上用配送ロボット「YAPE」がドイツのフランクフルト空港でフラポート社（ドイツに本拠を置く空港運営会社）と実証実験を行った。
自動運転ライドシェアサービスを開始したパナソニックの思惑
パナソニックがこの10月から大阪府門真市の本社エリア内で自動運転のライドシェアサービスを開始した。これは同社が進めるモビリティ事業戦略の一環で、2021年には本格的に自動運転車の運行サービスを開始する計画だ。パナソニックは今、モノを売るだけのハードの会社から大きな転換を図ろうとしている。（経済ジャーナリスト・山田清志）
ＡＢボルボ、運送事業にビジネス革命を呼び込む
スウェーデン・イエテボリ（ストックホルムに次ぐ都市）に本拠を置くＡＢボルボ傘下のボルボトラックス（Volvo Trucks）は、欧州地域で運送事業者の車両利活用に係る新サービス提供を推し進め、運輸業の次世代ビジネス革新を加速させている。（坂上 賢治）
