横浜ゴム、国際環境下のブランド強化を視野に「モータースポーツ推進室」を本社直轄部門として新設へ


横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は、モータースポーツ事業の専門会社である「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」を2017年6月30日をもって解散、新たに「モータースポーツ推進室」を新設し、その活動を引き継ぐこととした。「モータースポーツ推進室」は2017年5月1日に発足させる。

「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」は、競技用タイヤの開発・供給と活動全般を統括する子会社として2013年4月に発足し、子会社ならではの自由な動きを優位点に事業活動を行ってきた。

具体的に活動期間中にはスーパーフォーミュラのワンメイクサプライヤーの開始やスーパーGTでの活動、GTアジアやセパン12時間レース、全日本F3へのワンメイク供給、WTCCへのタイヤ供給など様々なレース活動に貢献してきた。

今回、さらにモータースポーツ事業の活動領域をグローバルに拡大する上で、同社を発展的に解散し、本社内の部署として横浜ゴム傘下の直轄組織である「モータースポーツ推進室」でその活動を統括することが効果的であると判断した。

同社では、「今後もモータースポーツをタイヤ事業のグローバル展開の一環と位置づけ、国内外での幅広いモータースポーツ活動を通して、ヨコハマタイヤの認知度向上を図っていくとともに、自動車産業およびモータースポーツマーケットの成長発展・活性化に貢献していく」と述べている。

自動車タイヤ市場は、メジャーなビジネス領域に於いてミシュラン、ブリヂストンがつば競り合いを演じる他、アジアエリア中心に地域のタイヤメーカーが台頭。

そうしたなか横浜ゴムは日本国内のみならず、欧州地域に於いてもモータースポーツに注力することで、ブランド力強化を目指しており、タイヤ業界に於いてF1やWEC等世界に於けるトップのカテゴリーもブランド強化に於ける戦略ターゲットの視野に入れていると云われている。

そうしたなか効果的な戦略策の実施という観点で、事業部門が本社内に戻されたとみられる。そうしたことを踏まえ、今後に於いては同社「モータースポーツ推進室」の動向に注目したい。

解散する子会社の概要
(1)商 号:ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社
(2)所在地:東京都港区新橋5丁目36番11号
(3)代表者:代表取締役 阿部義朗
(4)事業内容:競技用タイヤの企画、開発、設計、販売、モータースポーツ活動を素材とする宣伝活動の企画、運営
(5)資本金:1,000万円
(6)設立年月日:2013年4月1日
(7)株主構成:横浜ゴム株式会社 100%