タイムズレスキュー、自動車の故障リスク検知サービスで総務省のフィールド実証実験に参画


タイムズレスキュー株式会社(本社:東京都江東区、社長:武井茂雄)は、総務省が実施する「IoTセキュリティ基盤を活用した安心安全な社会の実現に向けた実証実験」に、2017年12月より「カーモビリティ分野」に於いて参画する。

この実証実験は、NTTコミュニケーションズ株式会社(本社:東京都千代田区、社長:庄司 哲也)と株式会社エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ(本社:東京都港区、社長:田中 基夫)が総務省から受託し行うもの。

つまりNTT ComおよびNTTPCが検討する「IoT(Internet of Things)セキュリティ基盤」を活用し、IoTデバイスから接続する際の認証や暗号化、IoTデータの管理、分析、問題が生じた際の原因の特定と対策について、複数の分野で実証・検討をおこない、今後の「IoTセキュリティ基盤」の普及に向けた課題の整理や提言を行っていく形だ。

この実験でタイムズレスキューは、「カーモビリティ分野」に参画する。

具体的には専用通信端末を取りつけた車両から通信されるデータをもとに、利用者に車両故障や事故のリスクを事前に通知することで、走行中のトラブル抑止が期待できるサービスの有用性を検証する。

実施にあたっては、首都圏を中心に企業や個人の参加者を募集し、参加者には配布する専用通信端末を車両のOBDⅡ(故障診断システムへの)コネクタに設置する。

これにより車両からリアルタイムで通信される情報をもとに、ドライブをサポートするWebアプリと車両データを活用したロードサービスを利用できるようになる。

Webアプリには、「故障の予兆通知」「クルマの状態」「走行の記録」「安全運転評価」などの機能がある。

ロードサービスでは、車両故障や事故が発生した際に、オペレータが対象車両の現在地と車両情報(バッテリー電圧、冷却水温など)をもとにトラブル状況を判断し、スタッフを手配。

タイムズレスキューは、同実証実験に参画することで、自動車から得られる情報を活用してドライバーの皆様のニーズに対応したサービスを提供できるよう取り組んでいくとしている。