日本無線、電子海図をコネクテッド化。航海情報管理は新時代の幕開けへ


簡単手書き入力化並びに、同情報の共有が可能となる電子海図システム「J-Marine NeCST」を日本郵船・MTI と共同開発

日本無線株式会社(本社:東京都中野区、代表取締役社長:荒健次、以下日本無線)は、日本郵船株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:内藤忠顕、以下日本郵船)と株式会社MTI(日本郵船子会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中康夫)と新たな電子海図システムを開発した。

J-Marine NeCSTの操作風景

この新電子地図システムは、個々の運行船舶で搭載・管理している航海情報を大型ディスプレイ上で共有できる運航支援装置「J-Marine NeCST(ネクスト)」を上記3社により製品化に向けて共同開発した(特許出願中)。

現在、国際航海に従事する500トン以上の旅客船と3,000トン以上の貨物船は、2018 年までに電子海図情報表示装置(※ ECDIS、エクディス)を搭載することが義務付けられている。

※ ECDIS(Electronic Chart Display and Information Systemの略)
航海計画と航路監視における船舶の安全航行を支援するための電子海図情報表示装置。

しかしこうした電子地図には従来の紙海図と異なり、各種航海関連情報を手書き入力できず利便性の低さが課題となっていた。

これを踏まえ、「J-Marine NeCST」は気象・海象予測システムを始めとした各種システムと「J-Marine NeCST」との連携により、航海計画立案の効率化と最適化を実現した。

さらに、同社によると紙海図と同じく手書き入力機能により、紙海図と同等の利用上の利便性を高めた上で、各種情報のデジタル化により船舶間および船陸間での迅速かつ正確な情報共有と集積も可能となり、ECDIS 単体との比較において各種機能の飛躍的な拡張が期待できるとしている。

3社では、「IoT 時代における航海情報管理の核となる『J-Marine NeCST』により、あらゆる船舶運航情報を集約管理し、さらなる安全・効率運航の実現に寄与していきます」と述べている。

J-Marine NeCSTの特長は以下の通り
手書き機能
ECDIS上でキーボードなどを用いて入力されていた各種情報が、「J-Marine NeCST」上では、紙海図同様、指もしくはスタイラスペンで高い自由度をもって容易に入力可能となった。

ECDISとの連携
「J-Marine NeCST」で入力された手書き情報や作成されたルート情報は、日本無線製ECDISと同期することでECDIS上に表示可能となっている。※他社製ECDISとの同期機能も開発中。

ECDISとの連携

気象・海象予測システムとの連携
気象情報を大画面ディスプレイに海図と同時に重畳表示させることでより効率的な航海計画立案を支援。

気象・海象予測システムとの連携

陸上・他船との情報の共有
各船舶特有の情報がデジタル化され、船舶間・船陸間で容易に共有と集積が可能。

陸上・他船との情報の共有

フレキシブルなカスタマイズ性
拡張性をもった設計により、各社の運用ルールなど個別のニーズに合わせて柔軟にカスタマイズが可能。

なお日本無線では、同システム製品を、2017年5月25日(木)~27日(土)までの3日間、テクスポート今治(愛媛県今治市)にて開催される西日本で最大の国際海事展「BARI-SHIP (バリシップ)2017 」に出展する予定としている。

日本無線は展示ブースで、船の安全・安心に貢献する舶用機器ECDIS(電子海図情報表示装置)、カラープロッタを紹介する他、上記3社と共同開発による、J-Marine NeCST(ジェイマリンネクスト)も参考出展する。

主な出展機器
– ECDIS(電子海図情報表示装置)
JAN-9201 < http://www.jrc.co.jp/jp/product/lineup/jan9201_7201/index.html >

– 運航支援装置
J-Marine NeCST (参考出展)

– カラープロッタ
JLZ-1000 (新製品)

開催期間:2017年5月25日(木)~27日(土)
展示会場:愛媛県今治市 テクスポート今治
小間番号:A-60