「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

ホンダ、「SMART MOBILITY CITY 2015」出展概要

本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)は10月23日、「第44回東京モーターショー2015」(会場:東京ビッグサイト)内で行われる「SMART MOBILITY CITY 2015」(プレスデー:10月28日〜29日、一般公開日:10月30日〜11月8日)に、新たな燃料電池自動車、新型「FCV(仮称)」をはじめとした、エネルギーを「つくる」「つかう」、そしてエネルギーで「つながる」社会を実現するエネルギーマネジメント技術を出展すると発表した。

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マツダ CX-3とCX-5、JNCAP予防安全性能アセスメントで最高ランクを獲得

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道、以下、マツダ)は、マツダの先進安全技術「i-ACTIVSENSE(アイ・アクティブセンス)」を搭載した「マツダ CX-3」と「マツダ CX-5」の2車種が、2015年度JNCAP*1予防安全性能アセスメントにおいて、最高ランクの「ASV*2+」の評価を獲得したと発表した。mazda-the-cx-5-world-total-production-1-million-units-to-achieve20150525-2-min

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曙ブレーキグループ85年史発行

曙ブレーキ工業株式会社(本店:東京都中央区、本社:埼玉県羽生市、代表取締役社長:信元久隆)は、1929年の創業以来、ユーザーに対して「安全と安心を提供する」という使命の下、様々な課題にチャレンジしてきた。

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そんな同社が、2014年に創業85周年を迎えたのを機に、akebonoの歩みやエピソードなどを「曙ブレーキグループ85年史」としてまとめた。

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F-グリッド宮城、国内初の非常時地域送電システム運用開始

F-グリッド宮城・大衡有限責任事業組合(以下 LLP : Limited Liability Partnership、組合代表 : トヨタ自動車株式会社)は、国の補助事業である「スマートコミュニティ導入促進事業」の採択を受け、2011年10月より進めてきた第二仙台北部中核工業団地におけるスマートコミュニティ事業(F-グリッド構想)について、非常時地域送電システムの運用を開始した。

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PHV(外部給電)

併せて本日、宮城県大衡村の第二仙台北部工業団地および大衡村役場周辺において、LLP加盟企業11社と、大衡村役場の関係者など約50名が参加し、非常時における地域送電を想定した合同訓練を実施した。

「F-グリッド構想」とは、「地域と工業団地が一体となった安全で安心なまちづくり」との考えのもと、都市ガスを用いて自家発電設備からつくったエネルギー(電力・熱)と、電力会社より購入した電力の制御・最適化を図りながら、工業団地内へ効率的にエネルギー供給を行うシステムである。 続きを読む F-グリッド宮城、国内初の非常時地域送電システム運用開始

テイ・エス テック、東京モーターショーに「感情を理解する」シート出品

テイ・エス テック株式会社(本社:埼玉県朝霞市、代表取締役社長:井上 満夫、以下:TSテック)は、2015年10月30日(金)から11月8日(日)まで、東京ビッグサイトで開催される第44回東京モーターショー2015に出展する「感情を理解する」シートなど展示内容を一部公開した。

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■「感情を理解する」シートを具現化
くるまのシートが乗る人の感情を理解し、その感情に応じて車内空間が変化してくれたら、もっと、くるまのシートを好きになってくれるかも知れない…。このアイデアは、TSテックの若手先鋭の研究生が集まった『座ラボ』*から生まれた。 続きを読む テイ・エス テック、東京モーターショーに「感情を理解する」シート出品

日産と兼松、NEDO実施の「米国加州域内・EVの行動範囲拡大実証」を受託

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン、以下「日産」)と、兼松株式会社(本社:東京都港区、社長:下嶋 政幸、以下「兼松」)は10月21日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(本部:神奈川県川崎市幸区、理事長:古川 一夫、以下「NEDO」)が米国カリフォルニア州の北部都市圏で実施する「電気自動車(以下「EV」)の行動範囲拡大実証事業(以下「本実証事業」)」にあたって、実運用の委託先として選定されたと発表した。

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本実証事業は、急速充電器を整備し、EVの行動範囲を都市間移動に拡大することを目的となる

これは、日産及び兼松が、昨年12月から本年6月までの間に実施した実証前事前調査結果をもとに、NEDO事業化評価を経て正式に委託先として選定されたもの。

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「公益信託ENEOS水素基金」2015年度の助成対象者を決定

水素エネルギーによるサステナブルな社会の実現に向けて

JX日鉱日石エネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー・ENEOS)は10月19日、同社が設立した「公益信託ENEOS水素基金(運営委員長:堂免一成東京大学工学系研究科教授、受託者:三井住友信託銀行)」は、2015年度の助成対象者を次の5名に決定したと発表した。 続きを読む 「公益信託ENEOS水素基金」2015年度の助成対象者を決定

ボルボ、新しいグローバルコンパクトカーレンジ開発へ

ボルボ・カーズ(本社:ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、CEO:ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ)は、全く新しいコンパクト・モジュラー・アーキテクチャー(CMA)のプラットホームをベースに、コンパクトカーのラインアップを拡大し、これを基礎に新セグメント市場に参入すると発表した。

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CMAは、ボルボのSPAプラットホームの小型車版で、SPA同様の先進性を備えており、CMAから生み出される最初の新型車は、2017年の発売を予定している。

ボルボは、将来のCMAから生まれるニューモデルの発売によって、世界新車販売台数の大幅な引き上げを目指す。スウェーデンの自動車メーカーは、この新プラットフォーム導入を契機に、真のグローバルブランドとなり、エキサイティングな新セグメントに参入する。

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株式会社KANZACC、非接触充電装置搭載の室内用モビリティのプロト発表

古河電工グループの株式会社KANZACC(本社:大阪市、社長:石橋久和)は、非接触充電対応型の着座型屋内用ビークル「BPHOENIX evon(ビーフェニックス・エボン)」を新たに開発し、プロトタイプを完成させた。同社では今後、工場・イベント会場での移動や、わずかな荷物の運搬用途として展開を図っていくとしている。

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ホンダ、マーシャル諸島共和国においてEV充電関連技術の実証実験を開始

フィットEVと太陽光発電対応充電器の導入により燃料消費量とCO2の低減を目指す

本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)は10月19日、マーシャル諸島共和国において共和国政府と共同で、電気自動車「フィットEV」と太陽光発電に対応したAC普通充電器「Honda Power Charger」を導入した社会実証実験を開始すると発表した。

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(右から)クリストファー・ロヤックマーシャル諸島共和国大統領、Honda代表取締役会長池史彦、光岡英行在マーシャル諸島共和国日本国大使館特命全権大使

上記発表に伴い現地時間の同日午前11時より、マーシャル諸島共和国政府庁舎前にて、クリストファー・ロヤック(Christopher Loeak)大統領と光岡英行在マーシャル諸島共和国日本国大使館特命全権大使、Honda代表取締役会長池史彦の出席のもと、オープニングセレモニーが実施された。

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フィアット500X、米国道路安全保険協会(IIHS)の 安全評価で最高評価獲得

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米国道路安全保険協会(IIHS)は10月15日(米国中央時間)、「2015年トップ・セーフティ・ピック・プラス(最高評価)」に新型フィアット500Xを指定した。 続きを読む フィアット500X、米国道路安全保険協会(IIHS)の 安全評価で最高評価獲得

独・レニンゲンのボッシュ研究センターが正式オープン

ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)は、シュトゥットガルト郊外・レニンゲンに新しい研究開発・先端エンジニアリングセンターを開設した。

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テスラ、自動運転機能実装に向けての新たなステップを開始

米TESLA(本社:カリフォルニア州パロアルト、CEO:イーロン・マスク、以下、テスラ)は10月14日、同社のEV・モデルSに対して自動運転機能実装に向けての新たなステップを開始したと発表した。

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同社は、既に昨年2014の10月以降、モデルSに対して、ソフトウエアアップデートを重ねていくことで、自動運転機能を徐々に追加することを可能にするハードウェアを搭載し始めていた。

それらのハードウェアとは、フォワード レーダー、どのようなスピードで走行していても、クルマの周囲4.8 m以内のものを360度感知できる12の長距離超音波センサー、フォワードビュー カメラ、そして高精度のデジタル制御式電動ブレーキ アシストシステムなど。

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横浜ゴム、タイヤのエアロダイナミクス技術をさらに進化

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車の空気抵抗低減に加え、車両のリフト(浮き上がり)抑制に貢献

横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は10月15日、走行時のタイヤ周辺の空気の流れをコントロールするタイヤのエアロダイナミクス技術を進化させ、車の空気抵抗低減に加え、走行時に発生する車両のリフト(浮き上がり)抑制に貢献する技術を開発したと発表した。

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ノーマルタイヤ(左)と新形状エアロダイナミクスタイヤ(右)のイメージ

同技術を実用化することで、車の燃費性能を高めるとともに車体の安定性を向上するタイヤ開発が期待できる。

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日立オートモティブシステムズ、日産ムラーノHVのリチウムイオン電池納入

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日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区大手町、取締役社長兼COO:関 秀明)は、日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)が2015年8月に、中華人民共和国で販売を開始した新型「ムラーノ ハイブリッド」向けのリチウムイオン電池パックの納入を開始した。

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東洋ゴム工業、防振ゴム等の製造製品に係る不正発生

東洋ゴム工業株式会社(本社:大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長:山本卓司、以下、東洋ゴム)から9月28日、同社の明石工場が製造及び販売している防振ゴム等の検査成績書について不正の疑いがある旨の報告され、調査の結果、これまでに検査成績書に技術的根拠のない数値を記載する等の不正の事実が判明した。

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今回、東洋ゴムから不正があった旨、報告を受けたゴム製品は、エンジンやモーターなどの機械の振動を抑えること等を目的として、広く使用されている防振ゴムである。 続きを読む 東洋ゴム工業、防振ゴム等の製造製品に係る不正発生

ケーヒン、米国でダウンサイジング直噴ターボエンジン用システム製品初搭載

株式会社ケーヒン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:田内常夫)は、環境規制や燃費改善などのニーズにあわせ、ダウンサイジング直噴ターボエンジン用システムを2015年4月から日本で供給しているが、このたび米国で発売されるダウンサイジング直噴ターボエンジン搭載車に同システム製品が同社に於いて初搭載された。

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米国で発売される ダウンサイジング直噴ターボエンジン搭載車に搭載された同社製品

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ボルボ、安全で先進的な自動運転車のドライバーインターフェースを発表

ボルボ・カーズ(本社:ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、CEO:ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ)は、自動運転車の自動運転との切り替えを管理するための、最も先進かつ直感的な操作が可能なドライバーインターフェースを発表した。

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自動運転技術の出現により、ドライバーと自動車とのユーザーインターフェースは極めて重要なものとなる。ドライバー自身による運転と、自動運転との安全で切れ目のないモード切り替えが、そのテクノロジーの要だ。

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ボッシュ、48Vシステムでコンパクトカーの新世代HV実現へ

ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)は、コンパクトカーでも採算の合うハイブリッドパワートレインをボッシュが開発した。

このシステムは次世代の車両で量産に移される予定で、その価格も現在のハイブリッドシステムの数分の1程度に抑えられている。

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これにより次回の車両購入の際、ハイブリッド車の中でも、さらに検討車両の選択肢が広がるとボッシュでは云う。 続きを読む ボッシュ、48Vシステムでコンパクトカーの新世代HV実現へ

日通、日中相互通行用シャーシ登録完了、運行トライアル開始

国土交通省は、これまでの日中韓物流大臣会合における合意に基づき、中国交通運輸部と協力し、日中両国のシャーシ(動力を持たない被牽引車両)の相互通行に係る共同研究に取り組んできた。

上記経緯から10月2日、日本・中国両国の車両安全基準を満たしたシャーシ完成(1台)に伴い、日本での自動車検査登録を実施。今後は完成したシャーシによるトライアル走行の運用に入る。 続きを読む 日通、日中相互通行用シャーシ登録完了、運行トライアル開始