ドイツ国内開催の「Doors and Closures in Car Body Engineering 2016」イノベーションアワードで1位を受賞
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区 社長：カルロス ゴーン）は11月15～16日、ドイツで開催されたAutomotive Circle International主催の「Doors and Closures in Car Body Engineering 2016」で、新型「セレナ」の「ハンズフリーオートスライドドア」と「デュアルバックドア」の技術がイノベーションアワードで1位に選ばれたと発表した。
３位はポルシェ（ポルシェ919ハイブリッド）、トヨタ陣営（TS050 HYBRID）は４・５位に沈む
WEC世界耐久選手権、最終第9戦バーレーン6時間（開催地：バーレーン・サヒール、バーレーン・インターナショナル・サーキット、1周5.412km、開催期間：9月16～19日）の決勝レースが、現地時間6月19日（土曜日）に行われた。
曙ブレーキ工業株式会社（本社：埼玉県羽生市、本店：東京都中央区、代表取締役社長：信元久隆）の北米子会社であるAkebono Brake Corporation（CEO: Dr. Wilm Uhlenbecker）は、同社が製造する海外欧州車向けEURO® Ultra-Premiumセラミックディスクブレーキパッドが最優秀輸入アフターマーケット製品賞を受賞したと発表した。
自動車の「自動操舵技術」基準に関する国連専門家会議を大阪で開催
国土交通省は、自動追い越し等を行う自動車の「自動操舵技術」の安全基準に関する国連専門家会議を大阪で開催する。
自動車の自動運転技術については、交通事故の大幅な削減など様々な効果が期待されている。このため、我が国メーカーを含む世界の自動車メーカー等が、その開発・実用化に取り組んでいる。
理化学研究所（所在地：埼玉県和光市、理事長：松本紘、以下、理研）の脳科学総合研究センター・記憶神経回路研究チームの小澤貴明客員研究員、ジョシュア・ジョハンセン チームリーダーらの国際共同研究チームは、ラットを用いて、恐怖の到来があらかじめ予測されると、特定の脳活動が後に起こる恐怖体験の際に感じる恐怖の強さを抑制し、過剰な恐怖記憶の形成を防いでいることを発見した。
パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員：小谷 進、以下、パイオニア）はこのたび防災・減災に取り組む公共機関をはじめとするさまざまな団体・企業向けに、「通行実績データ」の提供を開始する。
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）が、東北大学（※1）との共同研究により発表したパラゴムノキにおける天然ゴム生合成機構に関する研究成果が、オープンアクセス誌「eLife」で公開された。
手軽に、バックアイカメラへ安心機能をプラス。“見える”から、“教えてくれる”カメラに
富士通テン株式会社（本社：兵庫県神戸市 代表取締役社長：山中 明）は、「ECLIPSE（イクリプス）」の新商品としてパーキングアシスト「カメラ機能拡張BOX（BSG17）」を富士通テン販売（株）より12月下旬に発売する。
日立オートモティブシステムズ株式会社（社長執行役員&CEO：関 秀明／以下、日立オートモティブシステムズ）の発電用モーターと駆動用モーターの2種類が、米国のゼネラルモーターズ・カンパニー（本社：デトロイト、CEO：メアリー・バーラ、以下、ＧＭ）が販売する発電用ガソリンエンジン搭載の常時電動駆動車である新型「シボレー・ボルト」に採用された。
スバルブランドを磨くため自動車事業の競争力強化に向けた経営資源の集中へ
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉永泰之）は、今後の持続的成長の実現を目指し、事業の中核である自動車事業のさらなる競争力の強化に向けて、経営資源をより有効に活用するために、産業機器事業を終了することを決定した。
今週、国連欧州本部（ジュネーブ）にて開催されたWP29第170回会合に於いて、日本が主導してきたシートベルトリマインダーに関する国際基準の改正案が採択され成立した。
国土交通省は１１月２２日(火)より、特車許可基準の緩和前の最大値となる車両長２１mのダブル連結トラックについて、省人化や交通流への影響等のデータ収集のための走行を開始する。あわせて、高速道路のSA・PA を活用した中継輸送の実験も実施していく。
スーパーカーの外観、スポーツカーのパフォーマンス、SUVのスペースを備えた、従来の常識に捉われない電気自動車「I-PACE」コンセプトを発表
ジャガーは、現地時間11月16日（水）に開幕するロサンゼルス・モーターショーで同ブランド初となる電気自動車「I-PACE」のコンセプトカーを世界初披露した。このモデルは、ジャガーにとって新しい時代の幕開けを意味し、2017年に市販車モデルを発表し、2018年に発売を開始する予定だ。
自動車部品サプライヤーの仏・ヴァレオ（本社：フランス・パリ、ＣＥＯ：ジャック・アシェンブロワ /Jacques Aschenbroich）は11月10日、機械学習プラットフォームなどビッグデータ方式の自動車向けソリューションを開発しているCloudMadeの50％の株式を取得した。
株式会社JSOL（代表取締役社長：中村 充孝、以下「JSOL」）は、The MathWorks, Inc. （本社：マサチューセッツ州ネイティック）と、EV/HEVをはじめとしたモータードライブ開発に有用なモデルベース開発（Model-Based Design 以下「MBD」）を共同で推進する。
安全性とインフォテインメント技術のさらなる向上を目指し、二輪車のネットワーク化を推進
独・ボッシュこと、ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ）の二輪車向けシステムが、11月10日にCES2017イノベーションアワードを獲得した。
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）の「セレナ」が、特定非営利活動法人（NPO）「日本自動車研究者・ジャーナリスト会議（RJC）」が主催する「2017年次RJCカーオブザイヤー」を受賞。
併せて同車に搭載された自動運転技術「プロパイロット」が、「2017年次RJCテクノロジーオブザイヤー」を受賞した。両賞の同時受賞はミニバンとしては初となった。
ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は、スマートフォンを使用して自分のボルボ車にアクセスできるアプリケーション、“ボルボ・オン・コール（Volvo On Call）”の追加機能として、ボルボオーナーの生活をさらに便利にするコンシェルジェ・サービスの試行プログラムを開始する。
同社によると、ボルボ・カーズが開始するコンシェルジェ・サービスにより、ユーザーはガソリンスタンドや洗車場への立ち寄り、あるいは点検整備のためのクルマの持ち込みといった、カーライフにおいて欠かせない手間から解放されると云う。
独・ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト 社長：Dr. オリバー・ブルーメ）は、ゼロから新開発されたGTレーシングカーの新型911 RSRを2017年1月にデイトナ24時間レースでデビューさせる。
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、かねてより幅広いモビリティに応用可能な燃料電池技術を「ゼロ・エミッション」実現に向けた本命と位置付けて研究開発を進めてきた。
今回その一環として、同社は米国・カリフォルニア州に於いて、これまで培ってきた技術を応用して大型トラック（セミトレーラー・トラック）へ燃料電池を搭載するフィージビリティ・スタディ（技術・事業化調査）を進めていくと発表した。
