ボルボ・カー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：木村隆之）と株式会社インターヨーロッパ（本社：愛知県一宮市、代表取締役：寺西康秀）は、愛知県名古屋市にボルボの新車販売拠点「ボルボ・カー名駅北」を新規オープンし、2016年2月20日（土）より営業を開始した。
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Ｆ１マノー・レーシング、２人目のドライバーはインドネシア出身のリオ・ハリアント選手に
F1チームのマノー・レーシング (拠点所在地：イギリス・ディニントン、チームオーナー：スティーブン・フィッツパトリック) は、2月初旬に獲得を発表したドイツ出身のパスカル・ウェーレイン選手（Pascal Wehrlein）に次ぐ２人目のチームドライバーとして、インドネシア出身・23歳のリオ・ハリアント選手（Rio Haryanto）と、1年契約を結んだことを発表した。
リアルタイムの桜の開花情報が確認できる「さくら開花特集2016」を公開開始
約1,000件のお花見スポットの開花状況を毎日更新！7段階で開花状況を確認
株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西啓介、本社：東京都港区）は、2016年2月18日（木）より、PCやスマートフォンで、リアルタイムの桜の開花情報が確認できる「さくら開花特集2016」を公開した。
ダイムラーの2015年業績。販売台数・売上高・EBIT・純利益共に過去最高を記録
ダイムラーＡＧ（本社：ドイツ・ヴュルテンベルク州・シュトゥットガルト、取締役会会長：ディーター・ツェッチェ、以下、ダイムラー）の2015年に於ける事業業績は順調に推移し、車両の販売台数・売上高・継続事業EBIT（支払金利前税引前利益）・グループEBIT・当期純利益のいずれも最高値を記録した。
2015会計年度のグループEBITは、135億ユーロ（2014年：108億ユーロ）、継続事業EBITは、138億ユーロ（同：101億ユーロ）でいずれも過去最高となった。
当期純利益は89億ユーロで、前年（同：73億ユーロ）を上回り、１株当たり利益は8.08ユーロに増えた（同：6.51ユーロ）。
継続事業EBITは、2014年比で30%超の伸び率を記録。これは2010年比で約２倍利益を確保したことを意味する。ちなみに売上高では過去5年間で50％超の伸び率を記録した。 続きを読む ダイムラーの2015年業績。販売台数・売上高・EBIT・純利益共に過去最高を記録
マクラーレン・ホンダ、F1テスト兼開発ドライバーに松下信治選手を起用
McLaren‐Honda（マクラーレン・ホンダ）は、FIA※1フォーミュラ・ワン世界選手権(以下、F1)への登竜門と呼ばれる「GP2シリーズ」※2に今年も参戦する松下信治選手(エーアールティー・グランプリ<ART Grand Prix>)が、McLaren‐HondaのF1テスト兼開発ドライバーとして新たにチームへ加わることを決定した。
アウディジャパン、新型Audi A4プレスカンファレンス映像を公開
アウディ ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：斎藤 徹）は2月8日（月）に開催した「The new Audi A4 記者発表会」におけダイジェストムービーをYou TubeのAudi Japan公式チャンネルに公開した。
コンチネンタル、北米で商用車タイヤの新工場建設へ
独コンチネンタルＡＧ傘下のコンチネンタルタイヤアメリカＬＬＣ（ＣＴＡ）は２月９日（現地中央時間）、北米ミシシッピ州で新工場用地を確保し、商用車用タイヤの新工場を建設すると発表した。
東レ、豊田通商と炭素繊維リサイクルを共同推進へ
東レ株式会社（本社：東京都中央区、社長：日覺 昭廣、以下「東レ」）と豊田通商株式会社（本社：愛知県名古屋市中村区、社長：加留部 淳、以下「豊田通商」）は、両社で提案した「革新省エネルギー熱分解法による高効率リサイクル炭素繊維製造技術の開発」が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）による平成27年度「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択されたことを受けて、共同で炭素繊維リサイクルの取り組みを開始する。
トヨタ、ＰＦＮ並びにＮＴＴと共同で「ぶつからないクルマ」のコンセプトを具現化
自動車・路側インフラ設備から収集した情報をリアルタイムに分析・学習し、走行中の自動車に提供
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鵜浦博夫、以下NTT）は、将来のIoTインフラの提供に向け、ターゲットとしている自動車・交通分野でエッジコンピューティング技術（※）を活用した研究開発を推進している。
英マクラーレン、ジュネーブでカーボン・ファイバー採用のMcLaren P１公開
マクラーレン・オートモーティブ（本社：英国サリー州、エグゼクティブ・チェアマン：ロン・デニス）は２月１７日、ジュネーブ国際モーターショーに於いて、同社の受注製造部門であるマクラーレン・スペシャル・オペレーションズ（以下、MSO）からカーボン・ファイバーを幅広く採用したMcLaren P１(TM)およびMcLaren ６７５LT Spiderを初公開した。
ルノー・ジャポン、可倒式助手席など装備追加の「ルノー・カングー・ゼン６MT」を発売
ルノー・ジャポン株式会社（所在地：神奈川県横浜市、代表取締役社長：大極 司）は、ルノー・カングー・ゼン（６MT）に、長尺の荷物が積み込めるフラットな荷室空間を作り出す可倒式助手席を始めとする快適・安全装備を追加し、２月１８日（木）から、全国のルノー正規販売店で販売した。
光岡自動車、「ビュート」と「ビュート なでしこ」の車輌本体価格を改定
株式会社光岡自動車（本社：富山県富山市、代表取締役：光岡章夫）は、コンパクト４ドアセダン『Viewt』（ビュート）と、５ドアハッチバックの『Viewt なでしこ』（ビュート なでしこ）の車輌本体価格を、平成２８年２月１９日（金）受付分より改定した。
オリックス、メルセデス・マイバッハ S をレンタカーとして国内初提供
人気のレクサス LX570も同時にレンタル開始。首都圏 18 拠点にて
オリックス自動車株式会社（本社：東京都港区、社長：亀井 克信）と、オリックスレンカーの FC（フランチャイズ）で輸入車や高級車を中心に取り扱うタステック・レンタリース株式会社（本社：東京都品川区、社長：宮本 正宣）は2月15日から超高級車『メルセデス・マイバッハ S クラス』と『レクサス LX570』のレンタルを開始している。
なお、『メルセデス・マイバッハ』は法人ユーザー限定での貸し出し、また『レクサス LX570』については個人ユーザーでも利用可能。
住友ゴム工業、モーターサイクルユーザーへのサポート活動を継続実施
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、数々のモーターサイクルユーザーへのサポート活動を2016年も継続して実施していく。
3/13(日) 2016年全日本スーパーフォーミュラシリーズ開催概要発表会を開催
全日本スーパーフォーミュラ選手権を統括する株式会社日本レースプロモーション（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：白井 裕、以下・JRP）は、3月13日（日曜日）の鈴鹿サーキット（鈴鹿サーキットファン感謝デー当日）において「2016年 全日本スーパーフォーミュラ選手権 シリーズ開催概要発表会」を開催すると発表した。
全日本スーパーフォーミュラ選手権2016、第１回公式合同テストがスタート
株式会社日本レースプロモーション（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：白井 裕）は、鈴鹿サーキットファン感謝デー翌日の３月１４日（月）～３月１５日（火）の２日間、三重県鈴鹿市 鈴鹿サーキット国際レーシングコース（１周：5.807km）にて、２０１６年シーズン第１回公式合同テストを実施する。
フォルクスワーゲン正規ディーラー ｢フォルクスワーゲン宝塚｣ 2月29日（月）新規オープン
フォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社（本社：愛知県豊橋市、代表取締役：スヴェン シュタイン、以下：VGJ）とフォルクスワーゲン正規販売店の契約を締結しているネッツトヨタ兵庫株式会社（代表取締役社長： 西村 卓也、本社： 兵庫県神戸市）は、兵庫県宝塚市に「フォルクス ワーゲン宝塚」を新設し、2 月 29 日（月）より営業を開始する。
｢フォルクスワーゲン帯広｣移転オープン
フォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社（本社：愛知県豊橋市、代表取締役：スヴェン シュタイン、以下：VGJ）とフォルクスワーゲン正規販売店の契約を締結し、北海道内で 2 店舗を運営している株式会社エイコー（代表取締役社長： 小船井 修一、本社： 北海道釧路市）は、既設の「フォルクスワーゲン帯広」を移転新築し、2 月 27 日（土）より営業を開始する。
スズキ財団、平成27年度の学術助成を発表
総額7,682万円、内研究助成として29件、6,803万円の助成を決定
公益財団法人 スズキ財団（所在地：東京都港区、理事長：鈴木 修）は2月19日、全国の大学等研究機関から応募のあった助成申請に対して、平成27年（2015年）度の科学技術研究助成および課題提案型研究助成として29件、6,803万円の助成を決定した。
その他の助成とあわせ、平成27年度の助成総額は7,682万円となる。 続きを読む スズキ財団、平成27年度の学術助成を発表
中国自動車道、美祢IC～美祢西IC間（下り線）で夜間通行止め
NEXCO西日本（西日本高速道路株式会社、大阪市北区、代表取締役社長：石塚 由成）は、中国自動車道 美祢インターチェンジ（IC）～美祢西IC間 下り線（九州方面）において、山口県警察本部 交通部 高速道路交通警察隊が事故見分のため通行止めを実施する。