「リリース」カテゴリーアーカイブ

無限、2016年マン島TTレース参戦EV車両「神電 伍(SHINDEN GO)」発表

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自動車レース車両のトップコンストラクターであり、モデファイドパーツなどを開発・製造している「無限」(株式会社M-TEC、本社:埼玉県朝霞市、代表取締役:橋本朋幸、以下、無限)は、先に東京ビッグサイトで開催された国内最大級のモーターサイクルのビッグイベント「第43回東京モーターサイクルショー(2016年3月25日・金、26日・土、27日・日)に於いて、3月25日の午後、今年度マン島TTレースに参戦する新型マシン「神電 伍(SHINDEN GO)を発表した。

本年のマシンは過去4年間の実戦で得たノウハウを基に、バッテリーシステムやモーター、フレーム、スイングアーム等、全てを新開発した。

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神電 伍(SHINDEN GO)

上記は2015 TTマン島レース TT ゼロチャレンジクラスにおいて、2年連続の1-2フィニッシュを達成した無限・神電四の決勝オンボード映像である。

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本州四国連絡高速道路、「しまなみサイクリングフリー」の実施期間延長

瀬戸内しまなみ海道の自転車通行料金の無料措置を2年間延長

本州四国連絡高速道路株式会社(本社:神戸市中央区、代表取締役社長:三原修二、以下、JB本四高速)は、広島県、愛媛県及びしまなみ海道自転車道利用促進協議会と協力して、より多くの来訪者へ「瀬戸内しまなみ海道」のサイクリング体感を提供していくため、自転車通行料金が期間限定で無料になる企画割引「しまなみサイクリングフリー」を実施している。

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このたび、地元自治体・企業等と協力して、瀬戸内しまなみ海道の利用を一層促進し、観光振興に寄与するため、これまで平成28年3月末迄としていた実施期間を2年間延長する。

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横浜ゴム、伊マリンホース生産販売子会社が「Seaflex」の国際規格認証を取得・生産・販売開始

横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)のマリンホース生産・販売を行うヨコハマ工業品イタリア(Yokohama Industrial Products Italy S.r.l.)は、原油・石油製品の海上移送に使用する「Seaflex(シーフレックス)」ブランドのマリンホースに関し、石油会社国際海事評議会(OCIMF)が制定する「GMPHOM2009」の型式認定を取得。

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横浜ゴム、コーポレートWEBサイトの多言語対応を開始

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横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は3月28日、東京本社の管理するコーポレートWEBサイトに於いて、企業情報の多言語対応を開始した。

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KYB、国際会計基準(IFRS)の任意適用を決議

KYB株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:中島康輔、旧カヤバ工業株会社、以下、KYB)は、3月25日開催の取締役会に於いて、平成 28 年3月期(第 94 期)の有価証券報告書における連結財務諸表から、従来の日本基準に替えて、国際会計基準(以下、IFRS)を任意適用することを決議した。

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JXエネルギー、藤沢下土棚水素ステーション開所

JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は3月28日、神奈川県藤沢市に「藤沢下土棚(しもつちだな)水素ステーション」(移動式)を開所し、水素の販売を開始した。

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JXエネルギー、Dr.Driveセルフ太宰府インター店に水素ステーション開所

JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は3月28日、福岡県大野城市の「Dr.Driveセルフ太宰府インター店」に水素ステーションを開所し、水素の販売を開始した。

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JXエネルギー、茨城初の水素ステーション「つくば春日水素ステーション」開所

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JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は3月24日、茨城県とつくば市の協力を得て、茨城県で初となる水素ステーション「つくば春日 水素ステーション」(移動式)を開所し、水素の販売を開始した。

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JXエネルギー、東京板橋水素ステーション開所

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JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は3月24日、東京都板橋区に「東京板橋水素ステーション」(移動式)を開所し、水素の販売を開始した。

同ステーションは、当社として、東京都初の移動式水素ステーションとなる。

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JXエネルギー、Dr.Driveセルフ福岡空港店に水素ステーション開所

JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は3月25日、福岡県糟屋郡志免町(かすやぐんしめまち)の「Dr.Driveセルフ福岡空港店」に水素ステーションを開所し、水素の販売を開始した。

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ポルシェ919ハイブリッド、ポールリカールでの公式テストを公開

ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:Dr.オリバー・ブルーメ)が参戦するFIA世界耐久選手権(WEC)の2016年シーズンが、3月25(金)、26日(土)にポールリカールサーキット(フランス)での公式テスト「プロローグ」によって幕を開けた。

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マツダ、組織改革と人事異動を発表。マーケティング部門再編など多岐

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マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道、以下、マツダ)は、2016年4月1日付で、下記の通り組織改革と人事異動を行うと発表した。 続きを読む マツダ、組織改革と人事異動を発表。マーケティング部門再編など多岐

日産自動車、北京モーターショー2016に「ニッサンIDSコンセプト」を出展

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日産の将来ビジョン「インテリジェント・モビリティ」を具現化したモデル

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)の中国現地子会社である日産(中国)投資有限公司(以下、NCIC)は3月29日、北京モーターショー2016(会期:2016年4月25日~5月4日、会場:チャイナ・インターナショナル・エキシビジョン・センター)にて日産の将来ビジョンを具現化したコンセプトカー「ニッサンIDSコンセプト」並びに「8代目マキシマ」を出展すると発表した。

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マキシマ

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トヨタ・モビリティ基金、名古屋大の「モビリティ活用型コミュニティ構築」で共同研究契約を締結

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一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(Toyota Mobility Foundation、所在地:東京都文京区、理事長:豊田章男、以下、TMFまたは基金)は、愛知県豊田市足助地区で「中山間地域におけるモビリティ活用型モデルコミュニティの構築」に向けて、本日、名古屋大学と共同研究契約を締結した。

このプロジェクトは、TMF設立以来4件目、日本国内に於いて2件目の支援事業になるもの。

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国交省、高速道路での今後の逆走対策に関するロードマップを発表

2020年計画、同年までに高速道路での逆走事故ゼロを目指す

国土交通省は3月29日、高速道路での逆走対策に関して、今後の進め方を示した全体行動計画( ロードマップ) をとりまとめた。

高速道路での逆走は、概ね2日に1回の割合で発生しており、逆走車両だけでなく、正しく走行している車両も巻き込まれる悲惨な事故があとを絶たない。

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国交省、「ドライバー異常時対応システム」のガイドラインを世界初策定

ドライバーの発作等に起因する交通事故の防止に向けて

国土交通省は3月29日、ドライバーが急病等により運転の継続が困難になった場合に自動車を自動で停止させる「ドライバー異常時対応システム」のガイドラインを世界に先駆けて策定した。

同ガイドラインにより、当該システムを搭載したバス等の早期導入が期待される。

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メルセデス・ベンツ日本、福岡ヤフオク!ドーム「プレミアムスイート」エリアのネーミングライツ契約を締結

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名称は「Mercedes-Benz Premium Suite(メルセデス・ベンツ プレミアムスイート)」に

メルセデス・ベンツ日本株式会社(本社: 東京都港区、社長:上野 金太郎、以下MBJ)と、福岡ソフトバンクホークス株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:後藤芳光)は、3月29日、福岡ヤフオク!ドーム(福岡市中央区 以下、ヤフオクドーム)に設置されている「Premium Suite(プレミアムスイート)」のネーミングライツ契約を締結したと発表した。

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ランドローバー日本、グローブ・トロッターから特別仕様のRANGE ROVERを受注

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英国ラグジュアリー・ブランド「グローブ・トロッター」からスペシャル・ビークル・オペレーションズ(SVO)「RANGE ROVER」のビスポーク・モデルを受注

ジャガー・ランドローバー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:マグナス・ハンソン/Magnus Hansson)は、英国のラグジュアリー・ブランドであるグローブ・トロッター アジア・パシフィック株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:田窪寿保)から、ラグジュアリーSUV「RANGE ROVER」のビスポーク・モデルを受注し、このたび納車を完了した。

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アイシンAWのカーナビアプリNAVIeliteが駐車場予約アプリ「akippa」と連携

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アイシン・エィ・ダブリュ株式会社(本社:愛知県安城市、代表取締役社長:川本睦)が開発したiPhone・Android用本格カーナビアプリ「NAVIelite(ナビエリート)」が、駐車場が予約できるアプリ「akippa」とサービス連携することになった。

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豊田通商、アフリカ最大級の物流網を持つ仏ボロレ社と協業意向書締結

豊田通商株式会社(本社:名古屋市中村区、代表取締役社長:加留部 淳、以下、豊田通商)と、アフリカ最大級の輸送・物流網を持ち、通信・メディア事業など幅広い事業を展開する仏複合企業ボロレグループ中核会社Bolloré S.A.(ゼネラルディレクター:シリル・ボロレ(Cyrille Bolloré)、以下、ボロレ社)は、アフリカ及びその他地域での協業を目指し、包括的協業意向書(Letter of Intent)を締結した。

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