「製品・サービス」カテゴリーアーカイブ

運輸・運送業向けの後付け衝突防止補助装置、「モービルアイ」モニターキャンペーンを実施

後付できる衝突防止補助システム「モービルアイ」を車両25台以上保有の経営者向けに3か月間無償貸出し

後付けできる衝突防止補助システム「Mobileye(モービルアイ)プロダクツ」を、2011年の発売以来4万台以上販売してきたジャパン・トゥエンティワン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:加藤充、以下、ジャパン・トゥエンティワン)は、運輸・運送業などの法人向けにモービルアイのモニターキャンペーンを実施する。

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ソニー損保、「トラブルナビ」のロードサービス呼出し機能を強化

ソニー損害保険株式会社(本社:東京都大田区、代表取締役社長:丹羽淳雄、以下、ソニー損保)は、1月5日より万一の車の事故や故障などのトラブル時にその場での的確な行動をナビゲートするスマートフォン向けアプリ「トラブルナビ」の機能を強化し、電話でのロードサービス要請時に、トラブル現場の位置情報やトラブル箇所の写真などのデータを送付できるようにした。

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ボルボ、自動運転実験でNVIDIAのディープラーニング能力を備えた車載コンピュータを採用

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人工知能とスーパーコンピューティングの能力を備えた初めての車載コンピュータ、 NVIDIA DRIVE PX 2がボルボ社の自動運転実走試験を支える

NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は、ネバダ州ラスベガスで開催されているコンシューマー・エレクトロニクス・ショー (CES) に於いて、ボルボ・カーズ(本社:ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、CEO:ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ)の自動運転車実験プロジェクト「Drive Me」の一環として、来年、路上走行試験を行う100台のVolvo XC90 SUVに、ディープラーニングをベースとしたコンピューティング・エンジンのNVIDIA DRIVE™ PX 2が採用されたと発表した。

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自動運転は、安全な車を生みだす道標としてボルボ社が掲げる目標「VISION 2020」で中核を担う技術のひとつ。

ボルボでは、自動運転や半自動運転で世界をリードする技術に於いて、自動車業界における安全性の基準を塗り替えようとしている。

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高級カーオーディオ市場の開拓に向け「ソニックプラスセンター銀座」1/15誕生

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株式会社ソニックデザイン(千葉県千葉市中央区南町2-6-18、社長:佐藤 敬守)は、車種別スピーカーパッケージ「SonicPLUS」(ソニックプラス)製品の取り扱いに特化した新業態のカーオーディオ専門店「ソニックプラスセンター」を2013年より展開してきたが、今回東京圏(*)初のソニックプラスセンターとして「ソニックプラスセンター銀座」が1月15日にオープンする。

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■「ソニックプラスセンター銀座」概要
同社が2013年より展開する、「ソニックプラスセンター」は、SonicPLUS製品の取り扱いに特化した新業態のカーオーディオ専門店。 続きを読む 高級カーオーディオ市場の開拓に向け「ソニックプラスセンター銀座」1/15誕生

トヨタ、ヴォクシー、ノア、エスクァイアにToyota Safety Sense C搭載

ヴォクシー、ノアにエアロ仕様のハイブリッド車、エスクァイアに特別仕様車を設定

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、ヴォクシー、ノア、エスクァイアを一部改良するとともに、エアロ仕様のハイブリッド車ヴォクシー「ZS」、ノア「Si」を追加したほか、エスクァイアに特別仕様車を設定し、ヴォクシーは全国のネッツ店、ノアは全国のトヨタカローラ店、エスクァイアは全国のトヨタ店ならびにトヨペット店を通じて、1月6日に発売した。 続きを読む トヨタ、ヴォクシー、ノア、エスクァイアにToyota Safety Sense C搭載

BMW、CES2016で最新のユーザー・インターフェースを公開

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ビー・エム・ダブリューAG(BMW AG本社:バイエルン州ミュンヘン、社長:ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW)は、コンシューマー・エレクトロニクス・ショーことCES2016(2016年1月6日〜9日、於ラスベガス)で出展・発表するコンセプトカーを公開した。

同社グループは、同ショーに於いて、コネクテッド・カー分野におけるリーディング・ポジションとしての立ち位置を示唆していく構え。

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ガリバー、オンライン接客型サービス 「クルマコネクト」開始

株式会社ガリバーインターナショナル(本社:東京都千代田区、代表取締役会長:羽鳥兼市、以下:ガリバー)は、2016年1月5日(火)、ガリバーの最大の強みである「リアルの営業現場」と「デジタルマーケティング」の融合をはかるオンライン接客サービス『クルマコネクト』を開始した。

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自販連12月の新車販売台数は前年同月比3.1%増、但し軽含む年間総数では4年ぶりの減

日本自動車販売協会連合会(所在地:東京都港区芝大門、会長:櫻井誠己、略称:自販連)は1月5日、自販連調べによる平成27(2015)年12月の新車販売台数(軽自動車を除く登録車)を発表した。

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平成27年の軽自動車新車販売、前年比16.6%減で4年ぶりのマイナスに

全国軽自動車協会連合会(所在地:東京都港区芝大門、会長:松村一、略称:全軽自協、以下、全軽自協)は1月5日、全軽自協調べによる平成27(2015)年12月の軽自動車新車販売台数(新車新規検査台数、トレーラー等を除くナンバーベース)を発表した。

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Audi、CESに今年も出展。アウディプレスカンファレンスは1/6に公開へ

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アウディ AG(本社:ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長:ルパート・シュタートラー、以下アウディ)は今年も、2016年1月6日から8日に掛けて、米国ラスベガスで開催される「CES」ことコンシューマーエレクトロニクスショーに出展する。

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同ブランドのCES出展は今回で6回目。今年もショー開幕当日に「アウディ プレスカンファレンス」を行う他、アウディの技術陣がショー来場者の質疑に答えていくイベント「アウディ テック トーク」も開催される。

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東北自動車道 小坂JCT→碇ヶ関IC(下り線)1/6通行止めの実施

NEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)の十和田管理事務所(秋田県鹿角市)は、東北自動車道 小坂ジャンクション(JCT)→碇ヶ関インターチェンジ(IC)下り線において、交通事故の再処理のため、下記のとおり通行止めを実施する。 続きを読む 東北自動車道 小坂JCT→碇ヶ関IC(下り線)1/6通行止めの実施

横浜ゴム、東京オートサロン2016に出展

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横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は、2016年1月15日(金)から17日(日)、幕張メッセ(千葉県千葉市)で開催されるカスタムカーの祭典「東京オートサロン2016」に出展する。タイヤブースとホイールブースを展開し、グローバル・フラッグシップブランド「ADVAN(アドバン)」のハイパフォーマンス性を全面にアピールする。 続きを読む 横浜ゴム、東京オートサロン2016に出展

GM、自動車の自律走行を視野に相乗り配車アプリのリフトへ598億円投資

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米ゼネラルモーターズ・カンパニー(本社:デトロイト、会長兼CEO:メアリー・バーラ、以下、GM)発表のリリースによると1月4日、自動車配車アプリをコンシューマ市場に提供しているリフトに5億ドル(約598億円)を投資した。

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トヨタ、フォード&リビオ社とSDLの共同開発・運営で合意。車載システムの製品化へ

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「SDL(スマートデバイスリンク)」はスマートフォンアプリとクルマがつながるためのオープンソースプラットフォーム
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は1月4日、フォード・モーター・カンパニー(Ford Motor Company、本社:米ミシガン州ディアボーン、会長:ウィリアム・クレイ・フォード, Jr、以下、フォード)およびその子会社リビオ社と、同社の「スマートデバイスリンク」(以下、SDL)の展開で協力すべく、共同で仕様開発・運営を行う枠組みを構築することで合意した。

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トヨタ自動車、「つながる」技術を基礎にセキュアな車両データの取得・活用を加速

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「もっといいクルマづくり」に向け、強固な個人情報保護機能を備えた車両取得データ活用の仕組みを世界構築へ

トヨタ自動車株式会社(本社 : 愛知県豊田市、社長 : 豊田 章男、以下、トヨタ)は1月4日、自社製品のカーユーザーへより豊かなカーライフを提供していくため、「つながる」技術に関する取り組みを加速させていくと発表した。

※ 以下は過去の同社構想動画(2010/12/30・参考動画:約8分)

この「つながる」技術とは、未来に向け変化していく 続きを読む トヨタ自動車、「つながる」技術を基礎にセキュアな車両データの取得・活用を加速

東洋ゴム工業、社内に向けて2016年の年頭訓示を通達

東洋ゴム工業株式会社(本社:大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長:清水隆史、以下、東洋ゴム)では1月4日、2016年始業にあたり、代表取締役社長・清水隆史氏より、社内へ向けて以下の年頭訓示を行った。

【社長訓示要約】
残念ながら、昨年、当社は二度も大きな不祥事を起こした。この問題に端を発し、今なお多くの皆様に多大なご迷惑をおかけしている状態にあるということを、全役員・全従業員はひと時も忘れてはならない。 続きを読む 東洋ゴム工業、社内に向けて2016年の年頭訓示を通達

ハンコックタイヤジャパン、日本カーシェアリング協会へスタッドレスタイヤを提供

ハンコックタイヤジャパン(所在地 : 大阪市西区靭本町、代表取締役社長 : 李 政炫)は1月4日、「被災地カーシェアリングプロジェクト」を実施して東日本大震災の被災地復興をサポートしている非営利団体の一般法人・日本カーシェアリング協会(所在地:兵庫県神戸市灘区八幡町3-6-19クレアール六甲1F、代表理事:吉澤武彦)< http://www.japan-csa.org/ >へ、スタッドレスタイヤを2セット提供した。

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ナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹氏、2016年の展望を語る

株式会社ナカニシ自動車産業リサーチ(本社:東京都千代田区、代表:中西孝樹)は先の12月・東京都千代田区に於いて「我が国自動車産業の2016年の展望~VW問題の先にある課題」と題したプレス・ブリーフィングを実施した。

nakanishi-nakanishi-ko-jus-automotive-industry-research-talk-about-the-prospects-for-2016-0104-5壇上でスピーカーとして立った同社代表兼アナリストの中西孝樹氏は、「2015年の国内自動車産業の現状と課題を踏まえると、2016年は経済に於いても、その他の面に於いても楽観的な環境が望める公算が高い。

但し、そこに慢心することは危険だ。その先に伺える外部環境の悪化、企業間競争の激化などを見据え、地に足のついた構造改革の手綱を緩めてはならない。

またVWの不正問題は、世界規模で規制強化に伴う技術革新を加速させる公算がある。『VWショック』は日本勢に追い風とはならず、欧米自動車メーカーは、IT化とパワートレインの電動化の流れを一層加速化させる戦略を選択してくるだろう」と述べた。

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日経優秀製品・サービス賞、トヨタ・ミライ・ホンダジェットなどを選出

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は「2015年日経優秀製品・サービス賞」を選出した。

自動車・エネルギー関連では、「日本経済新聞賞 最優秀賞」としてトヨタの燃料電池車「ミライ」と、ホンダの小型ビジネスジェット機の「ホンダジェット」が受賞。

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さらに「日経産業新聞賞 最優秀賞」として、住友電気工業の大規模蓄電システム「レドックスフロー電池」、同優秀賞にGLMの電気自動車「トミーカイラZZ」。

「日経ヴェリタス賞 最優秀賞」に、損害保険ジャパン日本興亜の企業向け安全運転支援サービス「スマイリングロード」が選出された。

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コンチネンタルとHERE、CESの会期に合わせて予測運転のデモンストレーションを実施

電子地図データとインターネットを駆使した予測機能「ダイナミックeHorizon」がクルマを進化させる

貨物輸送などの業務上の自動車運行に際して、事前に道路状態を事前に把握しておくことは、安全性と効率性両面に於いて重要な要素である…。

このような考え方から、コンチネンタル(本社:ドイツ、ハノーバー市、CEO:エルマー・デゲンハート)は、運行予測機能を持った「eHorizon」の技術開発を進めており、今回、2016年1月6~ 9日、ネバダ州ラスベガスで開催されるCESの会期に合わせて、その成果を公道上のデモンストレーションとして実施する。

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