コスモエネルギーホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川桂造）は、持続可能な社会の実現を目指して、地球環境保全に関わる様々な活動に取り組んでいる。
こうした取り組みの一環として、同社は引き続き、TOKYO FN及び全国FM放送協議会（JFN）加盟局と共に、地球環境の保護と保全のために呼びかけていく活動「コスモ アースコンシャス アクト」を展開していく。
「社会」カテゴリーアーカイブ
阪神高速道路、新たな入札契約方式の試行実施
阪神高速道路株式会社（本社：大阪市中央区久太郎町4-1-3、代表取締役社長 ：山澤俱和）では、『公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律』及び『公共工事の品質確保の促進に関する法律』を踏まえ、発注工事の内容に応じた入札契約方式を適用している。
そうしたなか平成28年3月24日公示の下記工事に於いて、新たな入札契約方式を試行適用すると発表した。
ＭＥＧＡ ＷＥＢ、体験型交通安全イベント「交通安全 アクション。２０１６」開催
トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）では 4 月 9 日(土)・10 日(日)の 2 日間、一般社団法人日本自動車会議所主催の体験型交通安全イベント「交通安全。アクション 2016」が開催される。
ＭＥＧＡ ＷＥＢ、ＴＯＹＯＴＡモータースポーツ・パブリックビューイング２０１６開催日程
トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）では、2016年のモータースポーツシーンを応援する『 TOYOTA モータースポーツ 2016 パブリックビューイング 』 を年間を通して開催していくと発表した。
日本無線、二輪車用ＧＰＳ付きＥＴＣ２.０車載器を開発し今夏発売へ
日本無線株式会社（本社：東京都中野区、代表取締役社長：土田隆平）は、ＧＰＳ付き二輪車用ＥＴＣ２.０車載器ＪＲＭ－２１を開発し、２０１６年７月より販売を開始すると発表した。
ダンロップ、サーキット走行会「DIREZZA CHALLENGE 2016」を後援
ダンロップ（DUNLOP）ブランドを配する住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、去る2006年から開催を行い11年目を迎えるサーキット走行会「DIREZZA CHALLENGE 2016」(主催団体：DUNLOP DIREZZA CHALLENGE運営事務局)を本年も後援していく。
また、サーキット走行をはじめとするスポーツドライビングの楽しさを発信する総合情報サイト「TEAM DIREZZA」を4月1日から公開する。 続きを読む ダンロップ、サーキット走行会「DIREZZA CHALLENGE 2016」を後援
ダンロップ、全国タイヤ安全点検を4月9日に実施
ダンロップ（DUNLOP）ブランドを配する住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、今年で9年目を迎える「DUNLOP 全国タイヤ安全点検」を、4月9日(土)に全国47都道府県の52会場で実施する。
住友ゴム、南アフリカ工場でトラック・バス用タイヤの生産設備を新設
南アフリカ工場でトラック・バス用タイヤの生産設備を新設
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、急速な経済成長に伴うアフリカ市場におけるタイヤ需要拡大に対応するため、南アフリカ工場でのトラック・バス用タイヤの生産設備の新設を行う。総投資額は９．１億ランド（約６６億円（※））となる見込み。
川崎市とＪＥＦ、日本初の廃棄物発電を活用した「ごみ収集車両」による実証試験を開始
廃棄物発電を活用した「ゼロ・エミッションシステム」、災害時には非常用電源としても活用の意向
川崎市（川崎市長：福田紀彦）と、JFEエンジニアリング株式会社（代表取締役社長：狩野久宣、本社:東京都千代田区、以下「JFEエンジ」)は3月17日、廃棄物発電を活用した「ゼロ・エミッションシステム」によるごみ収集の実証試験に関する協定書を締結し、川崎市浮島処理センター（川崎市川崎区浮島町509－1）で実証試験開始式を行った。
スバル、富士重の歴史上初となる公式ファン・ミーティングを開催。成功裏に終える
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉永泰之、以下スバル）は３月２７日（日曜日）、桜前線が目前に迫る栃木県佐野市の「スバル研究実験センター」（所在地：栃木県佐野市豊代町1100、以下「ＳＫＣ」）に全国から参加を募ったスバル製自動車のファンを招いて、同社の歴史上でも初開催となる公式ファン・ミーティング・イベント「ＳＵＢＡＲＵ ＦＡＮ ＭＥＥＴＩＮＧ （スバルファンミーティング）２０１６」を、当日朝１０時より１６時までの６時間に亘って開催した。
ホンダ、日本最大規模の「第18回国際バラとガーデニングショウ」に出展
ホンダが提案するフレンチスタイルのガーデンライフを提案
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、「第18回国際バラとガーデニングショウ」<開催期間:2016年5月13日(金)〜18日(水)、会場:西武プリンスドーム(埼玉県所沢市)>に、バラのイラストなどで装飾した耕うん機や軽自動車を中心に展示し、ホンダ製品があるフレンチスタイルのガーデンライフを提案する。
日立とホンダ、スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器を試作
スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器の試作に成功 呼気以外のガスを用いた不正利用を防止
株式会社日立製作所株式会社日立製作所（執行役社長兼COO：東原 敏昭／以下、日立製作所）及び本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）の子会社である株式会社本田技術研究所（本社：埼玉県和光市中央１-４-１、代表取締役社長：山本芳春）は、マウスピースなしで利用可能な呼気認識機能を搭載した、スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器を試作した。
この検知器に息を吹きかけると、人間の呼気特有の飽和水蒸気を検知するとともに、エタノール濃度の計測を約3秒で高精度に行いう。
ロボットタクシー、神奈川県藤沢市公道での実証実験結果を報告
ロボットタクシー株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：中島宏、以下「ロボットタクシー」）は、2016年2月29日（月）から3月11日（金）まで、神奈川県藤沢市に於いて実施した自動運転モビリティーサービスの実証実験を終えた3月25日、同結果を発表した。
横浜ゴム、オランダＡＴＧ買収。1356億円を投資し農機向けタイヤ市場へ参入
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、生産財タイヤ事業の拡大のため、Alliance Tire Group各社の持株会社であるAlliance Tire Group B.V.（アライアンス・タイヤ・グループ、本社所在地オランダ、子会社を併せて以下ATG）の全株式を取得することを、同社の株式を保有するグローバル投資会社であるKKR（コールバーグ・クラビス・ロバーツ）など、その他の株主と合意した。
損保ジャパン日本興亜ホールディングスの商号変更と、新グループ経営体制導入へ
損保ジャパン日本興亜ホールディングス株式会社（グループＣＥＯ取締役社長：櫻田 謙悟、以下「当社」）は、新たな成長戦略に伴う新中期経営計画を検討している。
新中期経営計画では、「安心・安全・健康」をテーマとするサービス産業への構造転換を果たすと共に、グローバルプレイヤーに伍して戦えるポジションの確立に向けて大きく舵を切る。
その実現に向けて、2016年10月1日付けでグループの持株会社である商号を変更する。
デンソー､中国冷凍機メーカーと合弁生産会社設立。当地で冷凍機開発・販売を強化
株式会社デンソー(本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二)は3月25日、中国に於いて冷凍機の開発設計、生産、販売を行う勁達技術(河源)有限公司(本社：中国広東省河源市、董事長：袁旭東 以下、キングテック社)と、合弁生産会社を設立したと発表した。
トヨタ紡織、シリコンバレーオフィスを新設
自動運転や移動空間に関する先進技術の調査活動を強化
トヨタ紡織株式会社（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：石井克政）は、2016年4月アメリカのシリコンバレーに「トヨタ紡織アメリカ※ シリコンバレーオフィス」を新設し、自動運転や移動空間に関する先進技術の情報調査・分析活動をさらに強化する。
アマネク、マルチメディア放送i-dioを受信する「GPS付防災デジタルラジオ」の開発へ
先の震災時に活躍したホンダ・インターナビ。同事業を立ち上げた今井武氏が起業した株式会社アマネク・テレマティクスデザイン（本社：東京都千代田区代、表取締役社長：今井武）は、今月から東京、大阪、福岡に於いて試験放送を開始しているV-Lowマルチメディア放送サービス「i-dio」を視聴出来る日本初の「GPS 付移動体向け防災デジタルラジオ」の開発を開始した。
このV-Lowマルチメディア放送とは、地デジの開始に伴い停波となったVHF電波の帯域を利用し、端末への放送配信と、逆に端末からの情報取得機能を兼ね備えた全く新しいマルチメディア放送だ。
佐川急便、新たに「カーボン・ニュートラル認証」を3拠点で取得
ＳＧホールディングスグループの佐川急便株式会社（本社：京都市南区、代表取締役社長：荒木秀夫）は、環境省の「カーボン・オフセット制度」に於いて、新たに「TOKYO SERVICE CENTER」、「祇園佐川急便」、「京都（麩屋町）営業所」の3拠点で、「カーボン・ニュートラル認証」を取得した。
経産省、電気＆ＰＨＶ車の普及に向け「ＥＶ・ＰＨＶロードマップ」を作成
経済産業省の「EV・PHVロードマップ検討会」では、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド自動車（PHV）の普及に向けて、必要な車両と充電インフラ等が連携した戦略を検討。その検討結果を「EV・PHVロードマップ」として取りまとめた。
その概要は以下の通り 続きを読む 経産省、電気＆ＰＨＶ車の普及に向け「ＥＶ・ＰＨＶロードマップ」を作成