三菱自動車工業株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼ＣＯＯ：相川哲郎、以下、三菱自動車）は3月10日、「公益財団法人 みちのく未来基金※」（以下、みちのく未来基金）の震災遺児進学支援活動に賛同し、東日本大震災から5年の節目にあたる3月11日、クリーンディーゼルエンジン搭載の『デリカD：5（ディーファイブ）』（4WD）を1台、同基金に寄贈した。
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住友ゴム工業、トヨタ・モビリティ基金の棚田再生プロジェクトに協賛
岡山県美作市の中山間地域「上山集しゅう楽らくみんなのモビリティプロジェクト」（※１）に参画
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、中山間地域（※２）の生活・経済活性化実現に向けて今年1月からスタートした「上山集楽みんなのモビリティプロジェクト」に協賛する。
ＢＰカストロールのインフォグラフィクス「カーライフでできるポジティブ消費」
カストロールブランド製品を取り扱うBPカストロール株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小石 孝之）は、2015年8月に「カストロール プロフェッショナル」をリリースして以降（関連記事を本記事末尾にリンク）、同製品の環境負荷低減効果を広く訴求するべく独自のプロモーション施策を打ち出している。
具体的には、普段の消費活動を通した自然環境保全に貢献する事。発展途上国の労働環境改善を進めていける社会貢献型消費を分かり易く「ポジティブ消費」と命名。
同施策を広く消費市場に醸成していくためインフォグラフィックスを提案しており、今回は、その第３段目となる「カーライフでできるポジティブ消費」を公開した。
ホンダ、大阪府警察本部と交通事故防止対策の推進に関する協定を締結
SAFETY MAPを活用した交通事故分析など相互に協力
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、大阪府警察本部と交通事故防止対策の推進に関する協定を締結し、「SAFETY MAP」※1などを活用した道路利用者の安全確保に向けて相互に協力していくことを発表した。
これを踏まえて3月10日に大阪府警察本部にて、大阪府警察本部 小澤孝文交通部長、Honda安全運転普及本部事務局長吉田宏樹が出席のもと、「交通事故防止対策の推進に関する協定書」(以下、協定書)の調印式を行った。
協定書に基づく相互協力事項は、以下の3点となっている。 続きを読む ホンダ、大阪府警察本部と交通事故防止対策の推進に関する協定を締結
「第32回 日産 童話と絵本のグランプリ」入賞作品決定
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は11日、一般財団法人 大阪国際児童文学振興財団が主催し、同社が社会貢献活動の一環として協賛している「第32回 日産 童話と絵本のグランプリ」の童話と絵本各部門の入賞作品38編を発表した。
ＢＭＷグループ、２０１６年２月の販売記録を更新
ビー・エム・ダブリューＡＧ（BMW AG本社：バイエルン州ミュンヘン、社長：ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW）並びにBMWグループは、創立100周年を迎えた同年、世界販売を伸ばした。
2月に世界中の顧客に引き渡されたBMW、MINI、ロールス・ロイスの合計販売台数は、前年同月比7.9%増の163,965台であり、再び月間売り上げ記録を更新した。また年初来の累計販売台数は316,846台で、前年同期比7.7%の増加を記録した。
スズキ、第32回大阪・第43回東京のモーターサイクルショー2016出品概要
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は3月11日、大阪・東京で開催される二輪車の見本市「第32回大阪モーターサイクルショー2016」、「第43回東京モーターサイクルショー」に以下の内容で出品すると発表した。
※大阪は、3月19～21日にインテックス大阪にて開催。東京は、3月25～27日に東京ビッグサイトにて開催。
今回のスズキブースは、 続きを読む スズキ、第32回大阪・第43回東京のモーターサイクルショー2016出品概要
カルソニックカンセイ、F1チーム「マクラーレン・ホンダ」のオフィシャルサプライヤーに
カルソニックカンセイ株式会社（本社：さいたま市北区、社長：森谷弘史）は3月10日、 世界最高峰のF1チームである「マクラーレン・ホンダ」と複数年にわたるオフィシャルサプライヤー契約を結んだことを公表した。
カルソニックカンセイは、 続きを読む カルソニックカンセイ、F1チーム「マクラーレン・ホンダ」のオフィシャルサプライヤーに
ホンダ、「オデッセイ」「オデッセイ ハイブリッド」受注状況を公表
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は3月11日に、先の2月5日に発売した「オデッセイ(ODYSSEY)」「オデッセイ ハイブリッド(ODYSSEY HYBRID)」の1ヵ月目に於ける累計受注台数を公表した。
それによると3月5日時点で、 続きを読む ホンダ、「オデッセイ」「オデッセイ ハイブリッド」受注状況を公表
ホンダベトナムカンパニー、設立20周年記念式典を開催
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）傘下のベトナム現地法人、ホンダベトナムカンパニー・リミテッド(以下、ホンダベトナム)は、ビンフック省ハノイでの企業設立から今年で20周年を迎えたことを記念し、当地の3月10日に記念式典を開催した。
独・ポルシェＡＧ、11億ユーロ超の約束手形で融資を獲得
独・ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト、社長：Dr.オリバー・ブルーメ）は、約束手形による総額11億ユーロの融資獲得を行った。実施は、大きな需要による応募超過を踏まえて、当初の予定金額を大幅に上回った。
三菱自動車工業、組織・重要人事改正を実施
三菱自動車工業株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼ＣＯＯ：相川哲郎、以下、三菱自動車）は3月10日、来る2016年4月1日付で組織改正並びに重要人事の異動を行う。
改正内容は以下の通り。 続きを読む 三菱自動車工業、組織・重要人事改正を実施
ホンダ、FCV「CLARITY FUEL CELL」日本国内への提供開始
ゼロエミッションビークルで世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は3月10日(木)、新型燃料電池自動車(以下、FCV)「CLARITY FUEL CELL(クラリティ フューエル セル)」を発売した。
マツダ、2016年参加型モータースポーツイベント等の協賛計画を発表
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道、以下、マツダ）は、マツダ車ユーザーに、より一層「走る歓び」を伝えていくため、ドライビングレッスンや参加型モータースポーツイベント等の2016年の協賛計画を発表した。
Toyota Research Institute, Inc.、自動運転車開発メンバーを新規採用
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）が米国に設立した、人工知能技術の研究・開発を行うToyota Research Institute, Inc.（以下、TRI＊）は、自動運転車開発メンバーを新規採用したことを公表した。
米Jaybridge Robotics社（以下、Jaybridge）に在籍の16名からなる、ソフトウェア開発チームを採用した。同チームは、マサチューセッツ州ケンブリッジに設けたTRI拠点で勤務にあたる。他のTRI社員同様、米国内の他のTRI拠点や、世界中のトヨタの研究開発チームと協力しながら研究を進めていく。
TRIの最高経営責任者（CEO）であるギル・プラット（Gill Pratt）は 続きを読む Toyota Research Institute, Inc.、自動運転車開発メンバーを新規採用
タイ・ホンダ、設立50周年記念式典を開催
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）のタイ現地法人であるタイホンダマニュファクチュアリングカンパニー・リミテッド(以下、タイホンダ)は、現地時間2016年3月8日に、1965年の設立から50年を迎えたことを記念し、式典を開催した。
トヨタ自動車、２０１６年度の採用計画を発表
アウディ ジャパン、Audi Twin Cup2015Japan Finalを開催
Audi宇都宮（テクノロジー部門）、Audi山陰、Audi熊本、Audi 池袋（サービス部門）が世界大会へ
アウディ ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：斎藤 徹）は、2016年3月8日、ハイアットリージェンシー大阪にて、「Audi Twin Cup 2015 Japan Final（アウディ ツイン カップ2015ジャパン ファイナル）」を開催。審査の結果、テクノロジー部門ではAudi宇都宮、サービス部門ではAudi山陰が1位に輝いた。
日産自動車、役員体制を変更
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は3月9日、4月1日付けの役員体制を発表した。
以下の通り、副社長（EVP）、専務執行役員（SVP）、常務執行役員（CVP）、理事（VP）の一部を変更する。
社長のカルロス ゴーンは、 続きを読む 日産自動車、役員体制を変更
横浜ゴムとコンチネンタル、ジョイントベンチャーの発展的解消で合意
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）と、コンチネンタルＡＧ（本社：ドイツ、ハノーバー市、ＣＥＯ：エルマー・デゲンハート）は、ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社（以下YCC）設立のために締結したOEM合弁契約を解除し、YCCを発展的に解消することで合意した。
今後、横浜ゴムとコンチネンタルは、YCCを清算する手続きを進め、2016年3月末までに完了予定としている。